海底の覇権争奪 知られざる海底ケーブルの地政学

土屋大洋(著者)

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版/日経BPマーケティン
• 発売年月日: 2025/04/27
• JAN: 9784296124152

商品レビュー

2026/01/02

クリントン=ゴア政権のゴア副大統領が1994年の演説で言った「経済発展の欠如が貧弱な通信の原因だと言う人々がいます。私は、それは因果関係が逆だと信じています。原始的な通信システムが貧しい経済発展の原因となっているのです。」という一説は通信技術が発展しインターネットが各国にとっての最重要インフラとなった今日この頃とても説得力を持つと感じた。

ハワイのカラカウア王が1881年に日本にとって歴史上初めて国家元首として来日した時、既に海底ケーブルのトップセールスを行っていたことは驚いた。

OCCという古河電気工業、住友電気工業、フジクラの3社が設立し、今はNECの子会社である企業が海底ケーブル製造において世界三強の一角を担っていることは初めて知った（残り二社は米サブコムと仏ASN）。

端局設備だとかネットワーク中立性とかの解説がもっと欲しかった。通信に関する用語の事前知識があればもっと分かりやすかったかも。
あまり論点が体系的でないことに加えて筆者の同じ主張が繰返し記載されていたので、これまでの出版物の継ぎ接ぎのように感じた。
また、序盤は日本各地の陸揚局を筆者が訪れる描写が長く読み飛ばしてしまった。

2025/12/09

海底ケーブルの敷設について、その歴史、技術的変遷の概要、地政学的な観点を紹介する本。
現在のインターネット社会において、島国の日本にとっては経済的にも地政学的にも、海底ケーブルが非常に重要な位置づけであることを認識した。

■日本の最初の海底ケーブル
1871年に長崎〜上海間に敷設。敷設事業者はデンマークの大北電信だが、大北電信の大株主がロシアであることから、安全保障の観点で後々まで問題になった。

■国際通信網の技術的変遷
同軸→人工衛星→光ファイバー

■サイバーセキュリティ
ケーブルが同軸だった時代は、ケーブルからの微小電流解析で通信傍受が行われていた。
同軸の時代が終わると、陸揚局が攻撃のターゲットとなる。
物理的切断の課題は今も昔も。

■日本の主な海底ケーブル関連企業
システム：NEC
ケーブルメーカー：OCC（NEC系）
端局設備：NEC、富士通
ケーブル敷設：国際ケーブルシップ、NTTワールドエンジニアリングマリン

2025/11/11

あまり話題に登ることは少ないものの、現在最も重要なインフラストラクチャーの一つ、海底ケーブルとそれをめぐる国際競争についての本。
銅線ケーブル→人工衛星→光ファイバーという通信手段の変遷があり、その中でアメリカがイギリスからシェアを奪った歴史については全く知らず、素直に驚いた。またケーブルと戦争の関係性も非常に興味深い。
現代ではケーブルの切断をめぐるいざこざが絶えず、当たり前に使えているものがいきなり無くなってしまう日も来るのかもしれない。