反米の選択 トランプ再来で増大する従属のコスト ワニブックスPLUS新書424

大西広(著者)

• 販売会社／発売会社: ワニブックス
• 発売年月日: 2024/12/01
• JAN: 9784847067105

商品レビュー

2026/02/09

「円ドル・レートの恣意的な誘導がアメリカの利益を守るという極めて自国本位な理論がマサチューセッツ工科大学のポール・クルーグマンとアメリカ国際経済研究所のウィリアム・クリーンという学者によって提出されていた……日米の貿易収支を均衡させるのは相当程度に過剰な円高が必要ということになり、その理論的帰結として……アメリカの利益のために基軸通貨ドルを自由自在に操作せよという政策提言……である。……少なくとも客観的に見た時、実際にそのような動きを現実の為替レートが示していたというのが重要である。……71〜72年に一気に円高ドル安が進行した後じりじりと逆の動きが発生し、77〜78年の急速な円高ドル安の後にもゆっくりとした逆の動きが発生し、さらには85年のプラザ合意による円高も同様なものであった。……特にこの理論が「アメリカ・ファースト」的なのは、今までドル高で利益が上がると考えて米国債などに投資していた日本人が急いで他国資産に逃げる時間を与えてはいけないと主張しているからである。1985年のプラザ合意による急激な円高ドル安で日本人が失った為替差損は3.5兆円と言われている」
(92〜94頁)

2026/01/21

アメリカと言う国が信用できないと言う主張は理解できるのですが、本書は少し陰謀論めいたところもあり、内容をすべて信用できるか？と言われるとそれには疑問が残ります。

一方的にアメリカだけが正しいと思い込む事は良くないとは思いますし、反韓反中を言う人よりも反米と言う人は確かに目立たないのですが、日本なりの道義とその時々の利害に基づいて、どちらの国ともうまくやろうとすれば良いのでは？とも思います。

日本は貿易で成長してきた国なので、自由貿易のメリットがなくなればアメリカとも付き合うメリットはないと思いますが、そもそも貿易に頼るような経済が限界なのかもしれません。

2025/09/05

米国への従属は戦後日本の安定を支えた半面、主体性を奪う鎖ともなった。とりわけトランプ再来はその矛盾を鮮やかに浮かび上がらせる。米国第一の論理が再び強まれば日本は高い安全保障費や外交的制約を背負わされるだろう。だが反米を唱えるだけでは現実を切り拓けない。求められるのは自立の意思と同盟の再定義である。依存の構図を見直し自らの責任で進路を選ぶとき従属のコストは希望の投資へと変わる。