A.T.カーニー 業界別経営アジェンダ 2025

A.T.カーニー(編者)

• 販売会社／発売会社: 日経BP/日経BPマーケティン
• 発売年月日: 2024/11/14
• JAN: 9784296120888

商品レビュー

2026/03/07

各産業が直面する環境変化と、それに対して企業がどのような戦略を取るべきかを整理した一冊。エネルギー、製造、金融、ヘルスケアなど複数の業界を取り上げ、それぞれの産業構造の変化と今後の経営課題が分析されている。

個別の業界の議論では、技術革新や規制環境の変化、地政学リスクなど、企業を取り巻く環境が複雑化していることが強く感じられた。企業は従来の競争環境だけではなく、社会や政策の変化も踏まえながら戦略を考える必要があるという点が印象的だった。

また、本書の特徴でもある業界横断のテーマの整理は特に興味深かった。個別の業界にとどまらず、テクノロジー、エネルギー、サプライチェーンなど、複数の産業に共通する大きな構造変化が示されており、世界の産業全体の流れを俯瞰することができた。

業界別の分析と、産業全体に共通する構造変化の両方を理解できる一冊。

2025/12/29

BCGの経営論点とは異なり、各業界・横断テーマをもとに記載されているため、読むにあたり基本知識が必要となる分野もある。
その分、より具体の内容をインプットできるため、他業界にもアンテナを張りたい方にはおすすめ。

個人的にはBCG→A.T.カーニーの順で読むと理解がしやすく、世界的なトレンドも掴めるため、おすすめです。

2025/02/23

業界状況が一気に理解できた。

◉通信
・GPUクラウドがトレンド。伸びてる理由は、①GPUが高くなってるから。NVIDIAによる供給不足。②オンプレで構築しても、企業がGPUの処理能力を使いきれず、宝の持ち腐れになる。KDDIとソフトバンクも投資する。
・既にGPUクラウドは、AWS、Azure、GCPでシェア66%だか、日本に勝ち筋はある。例えば、プライベートLLMとGPUクラウドサービスのセット販売。現在はパブリックLLMの一人勝ちだが、業界特化で企業独自のデータを活用したLLMがニーズとしてありそう。この構築に必要な学習/推論用途で、GPUクラウドサービスを活用する。

◉生成AI
・現場レベルでなく、経営アジェンダとして取り組むべき。理由は、現場に任せると細かい改善しかされず、リターンが見込めず、生成AIへの期待値が落ちるという負のスパイラルだから。
・大きく推進体制を組んで、上位レイヤーが組織間の溝を取り払う動きが必要となる。

◉小売
・商品開発は「惣菜」がテコ入れポイント。
・理由は、①味で「差別化」しやすく、売上構成比が高い。逆に他の冷食とかは味のレベルが全メーカー高く、差別化しづらい。②来店促進の起点になる。他の商品より、リアル店舗購買に適している。販売頻度が多く、消費期限が短いため、気分に合わせた買い周りニーズがある。
・これを実現するには、高品質、高コスト効率が必要で、植物工場への投資が世界では始まってる。ウォルマートとかね。
・新事業として、リテールメディアが言われるも、いまだに黎明期。

◉アパレル
・市場全体は縮小傾向。理由はインフレ。
・消費者は二極化。ラグジュアリー(エルメスとか)は調子いいが、低中価格帯のアパレル厳しい。一方で中古市場は活性化。
・アパレルは自動車産業と同じぐらいCO2排出してる。ファストファッションやグローバルSPAは脱炭素本気で取り組む必要あり。
・アパレルは環境負荷の高い業界なので、上位企業のシェア拡大が加速する。なぜなら、GXは非常にコストが掛かるため、大企業が有利。かつ、M&Aが進む。
・市場としては成長しない。限られた市場を取り合う構造のため、一定規模のある中堅が危ない。
・経営アジェンダとしては、カーボンニュートラルに向けたサプライチェーン改革。特に排出量の可視化。これは日本遅れてる。もう一つは、再生型/循環型のビジネスモデルの構築。

◉消費財
・現在、最も舵取りが難しい状況。クオリティが高まりすぎて、微差しか作れない。
・これまで機能価値に限界が来ると、情緒価値を高める差別化をしていた。おつかれなまです、とかやな。
・今後は「健康」「環境」をテーマに新しい価値を作っていくべし。
・消費財メーカーは大規模生産とマスマーケティングでモノを売る。しかし製品の特性上、あまり差別化ポイントはない。どの歯磨き粉や柔軟剤買っても同じだよね、という感想。なので、個人をターゲティングしデジマケをやっても、広告のROIが成立しない。そのため、いまだにどの単位で、特定の消費者と繋がるべきか？は答えが出ていない論点。
・やはり原点回帰して、本質的な顧客価値を考えていくしかない。という結論。

◉観光
・インバウンドでの一人当たり消費額を上げる必要あり。
・富裕層誘致、顧客ニーズに合わせたサービス作りによる売上アップと、業務効率化のDXを進めて、観光業の待遇改善も必要。一人当たりGDPが宿泊観光業は特に低いから。