商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社/発売会社 | 朝日新聞出版 |
| 発売年月日 | 2023/11/07 |
| JAN | 9784023341449 |
- 書籍
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今さら聞けない お金の超基本 改訂新版 ビジュアル版
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今さら聞けない お金の超基本 改訂新版 ビジュアル版
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商品レビュー
3.6
34件のお客様レビュー
タイトル通り「超基本」的なお金のことが書かれているので知ってることも多いが、自分の使い方を省みることができるので、年一ぐらいで読み返すのも良いかもしれない。
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お金にまつわる基本的な知識がイラストやグラフを用いて説明してくれているので、ストレスなく見ることができた。タイトル通り、「超基本」なので、知っていることは多いかもしれないが、「あれ?どうだっけ」と思った時に見返すと役に立つことがあったので良かった。
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- ネタバレ
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会社員が加入する社会保険 ①労災保険:仕事中や通勤中の傷病の治療費や休業補償、死亡した場合の遺族年金など。保険料は全額会社が負担。 ②雇用保険:失業時のほか、育児や介護のための休業補償など。業種によって保険料の負担割合が異なる。 ③健康保険:労災でない傷病の治療費や休業補償。40歳になると介護保険にも加入し、必要になった際に給付。保険料は会社が半額負担。 ④厚生年金保険:老後の年金受取。保険料は会社が半額負担。 手取り年収の2割を目安に貯蓄を開始すべき(現役時代の大きな支出のための1割+老後資金のための1割) 財形貯蓄は給与からの天引きのため貯めやすい。財形住宅と財形年金は条件を満たせば非課税のメリットも。 大卒の女性の場合、出産を機に仕事を辞めると、生涯所得が2億円も減少する。 自分が会社員で配偶者がパートなどの給与所得者の場合、配偶者自身が支払う税金は、年収が100万円を超えると住民税が。103万円を超えると所得税がかかる。一方、自分の所得税や住民税は、配偶者の年収が201万円以下なら、配偶者控除により安くなる。 養育費は年間平均63万円、教育費も加えると、大学卒業までに2,000-3,000万円かかる。 公的介護保険は2000年に創設され、40歳から介護保険料を支払い、原則65歳から介護サービスを利用できる。 自賠責保険は被害者保護を重視するため、被害者に過度な過失がない限りは賠償金は減額されない。任意保険は、被害者側にも過失があれば、賠償金が減額される。 個人向け国債は、満期前でも発行から1年経過すれば売却・換金が可能で、中途解約しても元本割れしない。個人向け国債には変動金利もあり、今後金利が上がっていきそうな低金利の時期に購入すると有利。 金ETFは、金価格に連動しながら、株式のようにいつでも時価で売買可能。手数料が安く盗難リスクもないため、現物を持たずに投資したい場合に向く。
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