理系思考入門

高橋洋一(著者)

• 販売会社／発売会社: PHP研究所
• 発売年月日: 2022/03/22
• JAN: 9784569851648

商品レビュー

2026/03/05

　複雑な社会問題もその多くは感情や印象で語られ、筋道だった検証が置き去りにされがちである。数字やデータ、仮説と検証という理系の作法を用いれば、政治や経済の議論もより明晰に見えてくると説く。
　感覚ではなく根拠で考えること――情報があふれる時代だからこそ、物事を分解し、因果をたどり、数字に問い直す視点が必要になる。理系思考とは社会を冷静に理解するための思考である。その思考で増税を、戦後経済史を、そして特に財務官僚とマスコミを捉える存在感のある著者ならではの論考である。

2024/11/30

元財務官僚の高橋洋一が読み解く日本の経済について。

理系思考という名前がある通り、数字をベースに見る考え方は非常にわかりやすく納得できるものが多かった。

2024/09/03

この本の著者・高橋洋一氏にはお世話になっていて、これで４６冊目の本となります。この本はコロナ最中の２年前(2022)の夏頃に購入した本ですが、分厚い本ということもあり、読みかけになっていました。

現在、部屋に溜まった本を整理しているので、読みかけ本として処理しようとしたのですが、中身をめくってみると興味ある内容が随所にあり、この２日間かけて読み終えました。やはり読破して良かったですね。

以下は気になったポイントです。

・嘘の経済常識を信じ込んでいる、１）高度成長は通産省指導のおかげ、２）１ドル３６０円時代は為替介入していない、３）狂乱物価の原因は石油ショック、４）プラザ合意以降にアメリカの圧力で政府が円高誘導した、５）バブル期はものすごいインフレ状態だった、これらは全て間違いである。実際は円高にならないように介入していた、為替維持のためにマネーが大量に出回っていて物価が上がった、プラザ合意で為替レートを市場に任せた（＝本当の変動相場性）にしたから、バブル期は資産価格（株、土地）のみ上がり、一般価格は通常であった（p１７１ー１７５）

・傾斜生産方式は、アメリカからの援助を引き出した（重油(1947)、原料炭、鉄鉱石などの基礎材料の輸入(1948開始））という点で、ポリティカル的には成功だが、経済的な意味でなほとんど効果が無かった（p１８９）

・預金封鎖は、猛烈なインフレ対策として強制的に貨幣の流通速度を下げるためと言われいたが、本当の目的は、債務償還のために富裕層に財産税を課すことであった、国民がもつ１０万円以上の預金、不動産に対して最高９０％の課税をして、国の借金を国民に払わせる措置であった、インフレ抑制でなく財政再建であった（p２００）数年間で４００億円集めたが、インフレ率が高かったため、増収分が目減りしてほとんど意味がなかった、514%,169%,193%,63%(1946-49)のインフレ率（東京小売物価指数）の結果、自然に名目上の歳入額も増えていき、財産税の徴収はかすんでしまうほどの増え方であった、財産税による徴収よりインフレによる増収が大きかった（p２００）

・高度経済成長の最大の原因は、１ドル３６０円の為替レートである、完全に自由な為替相場だったと仮定した場合の計算上の為替レート（円マネタリーベース/ドルマネタリーベース）で考えると、1985年（プラザ合意）までは大きな乖離がある、この有利な為替レートが高度経済成長の最大の理由である（p２２３）日本と西ドイツは圧倒的に有利なレートを利用して稼ぎまくって国際収支が黒字になった、西ドイツには二回ほど切り上げ要求したが、依然として有利なレートであった、日本は固定されたままであった（p２３７）

・制度上は1973年に変動相場制になったが、実際には猛烈な為替介入（ダーティ・フロート）が続いていた、国民には分かりにくい形であった、これを完全にやめて真の変動相場制に移行したのが、1985年のプラザ合意であった（p２４４）３０８円の固定相場から近郊レートの１４０円に一気に近づいたら日本の輸出企業は倒産するので、ダーティ・フロートで市場に大量のマネーが供給されてインフレが生じた、これは石油ショックの前から起きていて、物価は急激に上がり始めていた（p２４９）

2024年9月2日読破
2024年9月3日作成