商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | ワニブックス |
発売年月日 | 2021/10/11 |
JAN | 9784847071072 |
- 書籍
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EV(電気自動車)推進の罠
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EV(電気自動車)推進の罠
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商品レビュー
3.3
8件のお客様レビュー
EVに対して疑問だったこと、本当にエコか? 電気は足りるのか? などなど スッキリした。 エコ絡みは大体のものが誰かが儲かるためにできている。
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p32 e-fuel 合成燃料 いままでのエンジンで燃やせる p29 もし日本の乗用車400万台をすべてEV化したら原発をプラス10基作らないと電気が足りない p62 バッテリー 急速充電器でガーと電気を入れて、からになるまで走ると、l10万キロ走ると7割 p76 リチウム...
p32 e-fuel 合成燃料 いままでのエンジンで燃やせる p29 もし日本の乗用車400万台をすべてEV化したら原発をプラス10基作らないと電気が足りない p62 バッテリー 急速充電器でガーと電気を入れて、からになるまで走ると、l10万キロ走ると7割 p76 リチウム電池の価格は大量生産すれば下がるの嘘 p144 国際免許の枠組み ジュネーブ条約とウィーン条約がある 中国は日本が加盟しているジュネーブ条約に入っていない 中国人 日本に来て運転できないはず p148 ホンガンMINI EV 45万 政府からの補助金ででたをすごく履いているんだろう p195 MIRAI 水素充填に3分 水素ステーション 全国154ヶ所 p198 EVがだめではなくmEVだけにするのがだめ p290 ギルブラットという世界的な第一人者を引き抜いてきて、トヨタはAIの研究をやっている
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明治日本の産業革命遺産が世界遺産に登録された事業の立役者 加藤康子氏が、自動車の専門家と対談した内容をまとめたもの。EVの位置付けを再認識することができたが、既知の内容が多かった。日経新聞を含めメディアを批判しているが、日経の知識しかない私も同じ認識を持っていることから、日経批判...
明治日本の産業革命遺産が世界遺産に登録された事業の立役者 加藤康子氏が、自動車の専門家と対談した内容をまとめたもの。EVの位置付けを再認識することができたが、既知の内容が多かった。日経新聞を含めメディアを批判しているが、日経の知識しかない私も同じ認識を持っていることから、日経批判には当たらないと思う。 「(バッテリー開発のポイント)安くなることが前提の「コストの問題」が1つ、「安全の問題」が1つ、それと「性能の問題」が1つ。この3つがすごく微妙なバランスで成り立っている」p78 「日本が中国に呑み込まれないだけの策を打つことが出来た上でEV化するならいいんですよ。EVを作ってもバッテリーはちゃんと日本で賄えるという体制が整ってからやるんだったら。あるいは電力の確保も含めて、それが出来るんだったら、反対しません」p81 「リチウムイオン電池は車両価格の3〜5割」p92 「(1つを決めて)これがメインになるという見立てを決め打ちでやっていては駄目なんです。技術を多様化させて、進化させる。その中で市場の動向に合わせて良いものが伸びていく適者生存という形こそが理想」p97 「これまで「国外で作ってもいいじゃないか」という考えで半導体はやってきたわけじゃないですか。「(半導体の失敗)設計図を国内でやっておけば大丈夫」と言っていた結果が、今の半導体の体たらく」p135 「(中国ジーリー傘下となったボルボ)ジーリー傘下になってからのボルボは、明らかに良くなりました。そこが中国の強いところで、お金は出すが口は出さない。ボルボは以前、フォード傘下だったんですが、その時代にはフォードが作った使いたくもないエンジンを使わされて、もっと売れとかコストを安くしろとか散々言われてた。でもジーリー傘下になって、ようやく自分たちの思いどおりのクルマを作れるようになったと、エンジニアは言ってます。その代わりボルボの技術はジーリーにスポッと抜かれていくわけですけどね」p141 「(バッテリー交換式)バッテリーを共通化して、この規格以外のバッテリーは使っちゃいけませんよ、ってやったとたん、そこでEVの進歩は止まってしまうんです。なぜなら、バッテリーこそが従来のクルマでいうエンジンなので、EVの性能はほとんどバッテリーで決まるんです」p156 「(LCA:(ライフ・サイクル・アセスメント)製品のライフサイクル全体の環境調査)EUの理屈では、これは関税ではなくて、環境に悪いことをしている人たちを更生させるための「罰金」なんです」p214 「トヨタに限らず、色んな自動車メーカーの経営陣クラスの方たちとお話していて感じるのは、皆さん、日本の繁栄をちゃんと考えていらっしゃるということです」p228 「VWの利益の40%は中国」p233 「今の日本に必要なのは、環境省を大きくすることではなく、経済を支援する「投資計画省」のような省が必要ですね。国家戦略で重要な産業を選び、海外に出ている企業が生産拠点を国内に移し、国内で設備投資をするよう応援する。税金を免除するなど、現在アメリカがやっていることを日本で推進していくような省です」p276
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