世界は広島をどう理解しているか 原爆七五年の五五か国・地域の報道

井上泰浩(編著)

• 販売会社／発売会社: 中央公論新社
• 発売年月日: 2021/07/20
• JAN: 9784120054525

商品レビュー

2021/09/12

広島長崎75周年へ各国新聞の報道のまとめ
平均年齢83歳の被爆者13万6682人が今も生きている。

史上3つ目の原爆
1966年　南スペインのパロマレス上空でB52と給油機KC135が空中衝突。
広島長崎の75倍の弾頭を4発、2発が落下爆発、1発は海底へ。

ソヴィエトにとって
　日本へ宣戦布告したため、原爆によって降伏したとされるのは都合が悪い
アメリカにとって
　ソヴィエトの参戦で、勝利の役割を果たし、中国と日本を支配させたくなかった

2021/08/15

『#世界は広島をどう理解しているか 原爆75年の55か国・地域の報道』

ほぼ日書評 Day458

副題にある通り、ヒロシマから75年を数える2020年8月、様々な国々（「地域」も国と考える）で、いかに報道されたかを、具体的な記事文面レベルまで落とし込んで分析した一冊。

米中韓あたりまではニュース等で見かけることも多いが、他の西欧諸国やアジアの国々、さらにはラテンアメリカや中東、アフリカで、ヒロシマ・ナガサキや原子爆弾はどこまで話題に上るのか？ あくまでも個人的感想だが、75年という時を経て、さらにはCOVID-19という未曾有の危機を経験する中、ここまで多くの文字数が費やされたことには驚きを禁じ得ない。

まずは米国。原爆投下の当事者においては「終戦を早め、幾千もの命を救った」という「原爆神話」の論調は基本的に変わっていないという。
にしても「原爆」を "salvation" と表現する…のは、ショックだった。キリスト教では、罪からの救済・贖いを意味する言葉である。

自身が核保有国たるフランスでは、関連報道にかなりの紙面が割かれたが、いまひとつツッコミに欠けるイメージ。むしろ、強く感じたのは新聞という媒体の地位低下の激しさ。仏を代表する全国紙『Le Monde（ルモンド）』の発行部数は僅か40万しかない（朝日新聞の公称販売部数は475万である）。さらにドイツの高級紙は7万部である。

欧州随一の反原発国はスペイン。ゲルニカに見られる激しい地上戦の記憶に加えて、地方都市パロマレスで、米爆撃機B-52と空中給油機の衝突墜落事故で計4個の水爆落下（うち1個は海中）事故を経験したこともあり、完全に原爆＝悪な論調だという。

普段は日本のことが記事になることの少ないラテンアメリカの国々でも、ヒロシマ・原爆の記事は多数掲載された。（共著者の専門言語の関係で日系移民の多いブラジルは含まないということで、やや意外だが）米国の裏庭とも称される同地域では、核戦争は我々が想像するよりも、相当に身近なものであることに加え、多くの政変や武力抗争を経験したが故にいわば地獄絵図から立ち直った被爆地の経験は一条の希望の光となるからという論説が加えられている。

さらに日常的に戦闘行為が行われ、イラク戦争では劣化ウラン弾も用いられた中東地域においては、核兵器の使用はこの傾向はさらに身近な問題と認識され、ヒロシマ・原爆という過去の出来事というよりもむしろ、イランとイスラエル間のダブルスタンダードという現代の問題と紐付けて語られる傾向が強いという。

日本を含む多くの先進国が未参加の「核兵器禁止条約（TPNW）」に変わる、国際的抑止の枠組みの早期確立が待たれるところである。

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2021/08/03

原爆投下から七五年。広島を襲った惨劇を伝える二〇二〇年夏の各国の主要紙の論調を比較検証。海外メディアの広島認識の現在を読む。