商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 慶應義塾大学出版会 |
発売年月日 | 2021/01/20 |
JAN | 9784766427158 |
- 書籍
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アメリカの病
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アメリカの病
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著者の入院治療経験をもとにした、アメリカの医療システム批判の本。個人的経験が動機となり根拠となっているので、説得力に乏しいという大きな欠点はあるが、著者の主張はもっともだと感じる。残念ながら、なぜ多くのアメリカ人が、アメリカの医療保険システムを支持するのかは説明してくれない。翻訳...
著者の入院治療経験をもとにした、アメリカの医療システム批判の本。個人的経験が動機となり根拠となっているので、説得力に乏しいという大きな欠点はあるが、著者の主張はもっともだと感じる。残念ながら、なぜ多くのアメリカ人が、アメリカの医療保険システムを支持するのかは説明してくれない。翻訳は、いまひとつだが、大学の教授の翻訳としては優れた部類と思う。
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アメリカの保険制度において、自分たちは大抵のアメリカ人より恵まれている、という意識こそが、不平等なアメリカの保険制度を助長させているのだという指摘がとても印象的だった。 普段は病気もせず、医者にかからなければ、取り立てて意識もしなかったであろう保険制度。しかし、いざ現実にかかって...
アメリカの保険制度において、自分たちは大抵のアメリカ人より恵まれている、という意識こそが、不平等なアメリカの保険制度を助長させているのだという指摘がとても印象的だった。 普段は病気もせず、医者にかからなければ、取り立てて意識もしなかったであろう保険制度。しかし、いざ現実にかかってみれば、貧富の差によって保険適用に雲泥の差が生じる実態を目の当たりにし、アメリカ社会の病理の根深さを思い知ることになる。 何より、他の大半の人たちよりも優遇されていますよ、あなた方は、という呼びかけが、秘かな優越感を人々に植え付け、無意識のうちにその不平等な制度に加担させる心情を醸成させていたのだという気づきは、私にとっても意義深いものがあると思った。 権力者の意図は実に巧みだ。人々の優越意識に訴えかけて分断政策を取り、結果的に権力者へ歯向かわないよう被統治者を仕立て上げる。実にうまくできたものだ。 最大限警戒しなければならないだろう。
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アメリカの病。 アメリカの医療制度について。 日本も耳が痛いはずである。 国民皆保険ではあるが、民間の保険に入るか、公か、労使折半の保険か、 アメリカも保険会社の顔色を伺い、 日本も国民健康保険組合に隠れた厚労省に顔色を伺うか。 どちらかだ。 厚労省は、確実にアメリカの医療制度を...
アメリカの病。 アメリカの医療制度について。 日本も耳が痛いはずである。 国民皆保険ではあるが、民間の保険に入るか、公か、労使折半の保険か、 アメリカも保険会社の顔色を伺い、 日本も国民健康保険組合に隠れた厚労省に顔色を伺うか。 どちらかだ。 厚労省は、確実にアメリカの医療制度を真似ている。 著者は、虫垂炎から肝臓にウィルスが入り敗血症になった。 五ヶ所のERに受診した。 一ヶ所目のアメリカの病院では穿刺を受け、リンパ液をドレナージした。 その際、研修医は2度失敗して、そこからウィルスが入り、ヒドい腹痛があったが帰された。 二ヶ所目ドイツの病院では、虫垂炎と診断され手術を受けた。 一ヶ所目の穿刺ドレナージの処置の為、意識朦朧とし、ERに受診、一生懸命2回穿刺を失敗したと叫び続けたが、患者の話を聞こうとしない。 生死の境を彷徨いながら、怒りがふつふつと湧いてくる。 アメリカの医療制度の何が正しい診断をさせないのか、 何で患者の話を聞かないで、データだけで治療しようとするのか、 検査検査で、検査しても、その検査のデータでは答えは出てこない。 検査をしなくても、患者が答えを知っているのに。 治療の早道は、患者に話を聞けば良い。 以前、ニューヨーク大学医学部の医師、ダニエルオーフリー先生の「患者の話は医師にどう聞こえるのか」を読んだ。 医師側から見たアメリカの医療制度の弱点と、診断について。 また、EBMは、大切だと思うが、データに操られ診断力を軽視しているのでは、と、ニューヨークタイムズにコラムを書いたリササンダース先生の「患者は誰でも物語る」 医師側も危機感がある。 何を良しとするか? アメリカの医療は、正しい診断ができるまで時間を与えない。 数日で退院させろと言う。 また、民間の病院は、ジャストインスペース、都合の良い患者しか受け入れない。 あくまで患者は、物なのだ。 医療福祉は、決して安易な経済学には当てはまらない、相手はあくまで人なんだ。 ウォルチの経済手法が医療福祉に当てはまるはずがない。 いや、似非能力がある人は上手くジャストインスペースで利益を上げることができるかも知れないが、たぶん数年間には閉鎖に追い込まれる。 経済学と医療福祉は当てはまらないのだ。 新自由主義、イギリスのサッチャー首相が掲げた政策だが、小泉、安倍とサッチャーを真似てたが、 今イギリスは、新自由主義に否定的だ。 見直しをしている。 さて日本政府は、今までの政策を定期的に見直しをしているだろうか? 新自由主義のため、郵政民営化、 雇用形態の自由化。 日本は、最後まできちんと欧米諸国の非正規雇用について学ぶべきだった。 日本は、正規雇用と非正規雇用は福利厚生に差をつけていいとしているが、欧米は同じ仕事しているなら雇福利厚生も同じにしろと言う。 憲法では、国には自由を守る義務が課せられているが、現実は国に権利を侵害されている。 自由の種類には、健康で過ごすことも自由なのだ。
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