DOPESICK アメリカを蝕むオピオイド危機

ベス・メイシー(著者), 神保哲生(訳者)

• 販売会社／発売会社: 光文社
• 発売年月日: 2020/02/20
• JAN: 9784334962388

商品レビュー

2022/06/04

なぜアメリカで麻薬依存者が多いのか

①依存性の高いオピオイドやフェンタニルの処方がされやすい
そのため手に入りやすい

②地方の経済的に貧しい地域での日々の憂鬱を紛らわせる使い方
他に何も楽しいことない

③ブラックマーケットなどの流通網の充実

④誤った治療法
投薬維持治療でなく断薬治療

2021/05/09

アメリカで数万人もの死亡者を出し、先進国の中で平均寿命が低下するという異例の事態の原因ともいわれる鎮痛薬オピオイド中毒。アメリカの病理とも呼ぶべきこのオピオイド中毒はなぜここまでの問題になってしまったのか、その理由を徹底的に取材してまとめあげたノンフィクション。

オピオイドとは強力な鎮痛効果を持つ薬剤の一般名称であり、その効果の高さ故に陶酔作用をもたらす。アメリカでは医療機関の処方薬としてこのオピオイドが一般に広く出回り、鎮痛用途を超えた濫用により、2017年には”オピオイド中毒は公衆衛生上の非常事態である”という宣言も出された。

なぜ、オピオイド中毒がここまでの問題となったのか。それは、本書を読むと、アメリカの産業構造・経済的要因、社会保障制度の不良、自らの収益を最優先する製薬会社と過剰な医師接待、麻薬密売人の暗躍、という幾つもの要素が複合的に絡み合った結果であるということがよく理解できる。

それは、単純化すれば、以下のような関係性となる。

■アメリカの産業構造・経済的要因
トランプ支持者が多いようないわゆるラスト・ベルトのような地域では、地域の基幹産業であった製造業の工場が海外移転することで大量の失業者が発生し、低所得者が増加。
(対照的に、農業地帯など産業構造がそこまで破壊されていない地域では、オピオイド中毒の問題は比較的小さい)
かつ、もともと肉体労働の従事者も多く、兼ねてから鎮痛効果のあるオピオイドの処方量が多かったが、過剰服薬により徐々に中毒者が増加していく。

■社会保障制度の不良
低所得者向けの社会保険制度によって、処方薬の自己負担は1割で済むため、低所得者は詐病によってオピオイドを安価に仕入れ、中毒者たちに売ることで生計を立てるようになる。

■自らの収益を最優先する製薬会社と過剰な医師接待
アメリカの製薬会社、パーデュー・ファーマは中毒性の高いオピオイドのもたらす莫大な収益に着目し、医師への過剰な接待や、オピオイドは痛みに苦しむ人々を救うための薬剤であり中毒問題は瑣末な問題にすぎないというロビー活動、過剰な報奨金に基づく営業マンへのインセンティブ設計等により、オピオイドを広く蔓延させた
(さらにマッキンゼーが、過剰なオピオイドを販売した医療機関等へのリベートプランなどをパーデュー・ファーマにコンサルティング提供し、州当局から訴訟を受けた結果、約600億円の和解金を支払った、というニュースも真新しい)

■麻薬密売人の暗躍
オピオイド中毒者は、陶酔効果をもたらすために徐々にエスカレートし、より安価に高い陶酔効果をもたらすヘロインなどの薬物に手を出す。そこに麻薬密売人は着目し、オピオイド中毒者たちにヘロインを密売

様々なズレが重なりあった結果、一般市民が薬物中毒に陥り地域社会が破滅に追い込まれていく姿は極めて恐ろしい。徐々にオピオイド中毒の問題は改善され、平均寿命もまたプラスに転じているようだが、薬物中毒の恐ろしさを知ると言う点でも非常に優れたノンフィクションであった。

2020/09/28

Dr.Houseのドラマやタイガー・ウッズの転落など、アメリカでオピオイドが問題になっていることはなんとなく聞いていたけれど、本書（特に前半部分。後半はこれらオピオイド系鎮痛剤の依存者がより安価なヘロインに流れていった結果の麻薬戦争の話が中心）でその現実が十分に描かれている。

若年層の依存者のほとんどは児童期にADHDの治療薬を服用しており、大学生ではリタリンとアデロールの使用が多かったという。米国では1991年から2010年の間、精神刺激剤の処方はすべての年齢層で１０倍になっており、麻薬依存の予備軍を作り続けていることについても警鐘が鳴らされている。

・パデュー製薬は1984年に終末医療用の鎮痛剤MSコンチンを発売し、年間売上１億７千万ドルに達した。このパテントが切れたため1995末にオキシコンチンを
開発、これは対象が癌などの終末期に限定されず、一般市場向けに発売された。家庭医を対象にプロモーションを行うことで爆発的に売れた。

・オキシコンチンは徐放性で依存にならないとされていたが、錠剤を口に含んで徐放性の源となっているコーティングを剥がし、水に溶かして注射やスニッフィングで乱用されるようになった。

・2001年にはFDAによるブラックボックス警告がついたが、これもパデューは「デザイン上の変更にすぎない」といい、非合法的な使用者によって本来の合法的使用の患者が犠牲になっていると主張していた。

・医師に「これは疑似依存症だ。オピオイドを求めるのは薬物依存の用に見えるが実際は痛みから開放されたいだけなのだ」などと語らせ、更に販売を拡大していた。

・2007年に和解が成立し、パデューらは1996から2001にあげた利益の９０％にあたる７００億円の罰金を支払うことになった。これは製薬会社が支払った１１番目に大きな罰金であったという。

2001年まで、ということになったのは、この年、徐放性なので乱用の危険がない、という注意書きを外したからだという。しかしパデューはその後も年間６億ドルの利益を得ており、パデュー社オーナーのサクラー家は１４０億ドルの純資産を有している。日本でもオキシコンチンはシオノギから販売されているが適応は癌性疼痛に限定されている。

・パデュー社はその後、オリジナルのオキシコンチンを回収し、分子構造自体に徐放性をもたせた新バージョンのオキシコンチンの出荷を始めているが、これは単にオリジナルのオキシコンチンの特許が切れたためだという

・パーコセット（オキシコンチンとアセトアミノフェンなどの合剤）