あなたの家は耐えられますか 震度7でも倒れない家づくり ポプラ新書110

船津欣弘(著者)

• 販売会社／発売会社: ポプラ社
• 発売年月日: 2016/11/01
• JAN: 9784591152478

商品レビュー

2017/03/02

■「いい家」とは。
・基本性能がしっかりとした家
・法的瑕疵のない家
・災害に強い家
■「強い家」に必要な3つの要件
・「地盤」「基礎」「構造体」の3要素
■平成28年4月の熊本地震後，現行耐震基準を見直すべきではないかとの意見も出ているが，国土交通省は熊本地震での木造建築物などの倒壊原因を分析した有識者委員会の報告書（平成28年9月30日発表）を受け，現行耐震基準で十分と判断し，教科は見送るとの方針を示した。
・1981年5月以前の旧耐震基準での木造建築物倒壊率が27.9％，同年6月以降の新耐震基準での倒壊率が6.9％に留まったことを考慮した
・規定強化前の1981年6月～2000年5月に建てられた住宅に限ると8.7％が倒壊していることは無視できない
・旧耐震基準（1981年以前）770棟中215棟倒壊（倒壊率27.9％）
・新耐震基準（1981年6月～2000年5月）862棟中75棟倒壊（倒壊率8.7％）
・2000年基準（2000年6月以降）323棟中7棟倒壊（倒壊率2.2％）
■建築基準法では建物全般が規定されているが「耐震基準」という概念は規定されておらず，住宅に限ってのみ「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」の中で「耐震等級」という基準が示されている。
・学区やオフィスビル，駅舎にはこうした概念はない
・早急に建物全般に対して統一された法規の整備を行うべき
■建築基準法の「地域別地震係数」は撤廃すべき。
・地震が発生しやすい地域に「1.0」という係数を与えそれに比べて相対的に地震が発ししにくいと思われる地域を0.9～0.7の低い係数で示し建物を建てる場合はこの係数に応じて設計上の耐震力を低減してもよいとしたもの
・地震係数は戦後の復興期，大量の建築物の建築効率を上げるために1952年に導入されたものであるが，活断層などの最新の知見は反映されてない
・具体的な係数は国土交通省が定めており，東北の太平洋側や関東，関西は1.0
・一番低い0.7は沖縄のみ
・熊本は0.8～0.9山口，福岡，佐賀，長崎は0.8
・熊本の地震係数が1.0であれば倒壊しなかった建物はもっと多かったかもしれない
■「耐震」～建物が倒壊しても人命を守る
・「制振」や「免震」と区別して主要な構造体そのものの強度や粘り強さを強くすることで破壊や損傷を防ぐ
・具体的には震度7クラスの大地震が発生しても，人命の安全を確保するため，崩壊，転倒を起こさないことを目的としている
・建物は二度と使えなくなるかもしれないが，中にいる人の生命は守ることができるという考え方
■「制振」～建物自体にエネルギー吸収機構が組み込まれている
・建物に加わる地震による振動を制御することを指す
・「制震」ではなく「制振」
・建物内部の機械的機構を使い，建物に影響を及ぼす振動を減衰させることや増幅を防ぐことを目的としている
■「免震」～構造体はもちろん，内装の被害も最小に抑えてくれる
・地震による振動をなるべく受けずに免れることを指す
・建築物の場合，一般的に基礎部分とその上の構造体とを分離し，その間に振動を吸収するための積層ゴムなどの免震装置を設置し地盤の振動を建物に伝えないようにしている
・今後は「免震」が主流になるのではないか
■ハザードマップは予想される災害は示されているが，その災害に起因する具体的な被害までは示されていない。これがハザードマップの盲点。
■地盤沈下には「即時沈下」（基礎工事の段階から沈下する現象）と「圧密沈下」（工事中から沈下し建物完成後も続く現象）があり，怖いのは「圧密沈下」。
・圧密沈下は粘性土に多く発生し，建物荷重により徐々に下がるので沈下量が多くなる傾向がある
・「不動沈下」は建物全体が均一して沈下するのではなく一方向に斜めに沈下する現象で一般的に地盤沈下による被害はこの「不動沈下」を指す
■耐震診断結果による耐震補強は「壁量充足」「接合部補強」「偏心率改善」の3点セットが基準を満たしてはじめて有効。