医療経済学講義 補訂版

橋本英樹(編者), 泉田信行(編者)

• 販売会社／発売会社: 東京大学出版会
• 発売年月日: 2016/01/01
• JAN: 9784130421423

商品レビュー

2022/01/10

タイトル通り、大学などで医療経済学の講義に使用されている書籍だと思います。
冒頭の医療サービスの考え方について、共感できました。世間では「医療サービス」という言葉から、医療＝サービス（奉仕）と捉えるがみえますが、経済学観点からの言葉です。
それぞれの章により、その分野を専門とする先生がまとめてみえるようなので、とても興味深く読み進めることができました。

2016/12/31

医療分野における経済学的分析手法についての明晰なテキストで、各章20ページ前後からなる15章で構成されセメスターでも非常に使い勝手の良い本です。（個人的見解ですが、社会科学系のテキストにはこういうきちんとした体裁のものが多い印象があります）

前半2部では、効用関数や需要・供給分析、労働市場といった経済学全般に通用するフレームワークの医療分野における適用について扱い、後半2部では、供給者誘導需要やアディクション財といった医療経済学における各論について扱っています。特に最終章は独仏英の医療制度のガイダンスと比較をコンパクトに行なっており出色です。

他の産業と異なり、医療においては高齢者など比較的低所得者に需要が集中する傾向があり、かつ支払い能力が無いため選択肢ないという訳にはいかないため、応能負担にならざるを得ない構造を持ち、これとモラルハザード回避を両立するインセンティブの設計が求められ、しかも政府部門の支出が大きいことから、このような各論が経済学・医学・政府において議論のベースになるべきと言えるでしょう。

[補足](この段落のデータは本から抜粋したものではありません)
厚生労働省が発表する平成26年度の国民医療費は40.8兆円(前年度比0.7兆円増)であり、うち、後期高齢者医療給付分は13.4兆円で、全体の32.8%を構成しています。一方年齢階級別国民医療費のうち75歳以上(後期高齢者医療制度の対象者)は14.4兆円で、大まかに言って1.0兆円が自己負担分です(自己負担は原則1割、現役世代並所得がある場合は3割)。給付分13.4兆円のうち高齢者が負担する保険料は1割で、残りのうち5割は公費(国:都道府県:市町村が4:1:1の割合で負担)、4割は雇用者・被用者が拠出する協会けんぽ・組合保険と個人事業主等が拠出する国民健康保険から「後期高齢者支援金」の形で拠出されることから、かなりの部分が応能負担により賄われていることが分かります。
出典:
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/14/dl/kekka.pdf (平成26年度 国民医療費の概況>結果の概要|厚生労働省)
http://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/info02d-35.html (後期高齢者医療制度について|厚生労働省)