日本経済論の罪と罰 日経プレミアシリーズ

小峰隆夫【著】

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2013/09/11
• JAN: 9784532262112

商品レビュー

2020/12/12

リーマンショック以降の日本で何かと騒がれる「資本主義の終焉」や、経済以外の事象を重視せよと謳う「脱成長論」などの論調に対して異議を申し立てるのは、経企庁・国交省で長く日本経済を観察し続けてきたエコノミストの小峰氏。「構造改革が格差社会を生んだ」・「少子高齢化が社会を破綻させる」などのような「枕詞」で日本経済の危機を煽るマスコミに異を唱え、あたかも真実であるかのように引用されるの多くの「常識」を誤りと喝破する。国民の幸福はまず経済成長からとの信念を貫き、特に2011年の東日本大震災後を契機に広がった「経済重視から生活幸福度へ」などのような風潮に対して反論する。長引くデフレ・低所得・失業こそが国民の不幸に横たわる根源であるとし、経済成長を基本とした日本の取るべき政策について提言する。

2014/01/17

小峰先生が日経ビジネスオンラインに連載していたコラムを大幅加筆した本だそうです
最近の日本経済に関する身近な話題をなるべく分かりやすく説明されていて、有益な新たな視点をいくつか得ることが出来るでしょう

2013/11/02

帯の惹句には「メディアを賑わす経済論の多くは、誤解と曲解のかたまりだ。日本を衰退させる危険な言説を真正面から論破する」とあるように、脱経済成長論、人口減少・市場縮小論、公共投資主導型成長論、日本型雇用（礼賛？）論、TPP亡国論などを取り上げ、批判を加え、かつアベノミクスの中間評価、財政再建論を論じる。

いずれもオーソドックスな経済理論から導き出されるきわめてまっとうな意見であり、大方の経済学者の同意を得られるであろうという著者の意見に賛成する。同時に「民意」や民意に媚びる（？）メディアの言説がどうにも厄介であるという指摘にも大賛成である。またアベノミクスの長期戦略においてＧＮＩ（国民総所得）が大事だという議論は面白かった。

「世論、民意に従うのが本当の政治ではない」（p.226）。