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新訳 大転換 市場社会の形成と崩壊
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新訳 大転換 市場社会の形成と崩壊

カールポラニー(著者), 野口建彦(訳者), 栖原学(訳者)

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新訳 大転換 市場社会の形成と崩壊

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商品詳細

内容紹介
販売会社/発売会社 東洋経済新報社
発売年月日 2009/07/02
JAN 9784492371077

新訳 大転換

¥5,720

商品レビュー

4.6

24件のお客様レビュー

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2026/08/29

カール・ポランニーによる経済学・経済史の大著。 市場社会の形成と、その解体という「大転換」を語る。すなわち、19世紀文明の崩壊がもたらした世界的な変革を描く。 著者によれば、自己調整的市場という考え方はまったくのユートピアであったというのが、主要な考え方。金本位制の崩壊が、破局の...

カール・ポランニーによる経済学・経済史の大著。 市場社会の形成と、その解体という「大転換」を語る。すなわち、19世紀文明の崩壊がもたらした世界的な変革を描く。 著者によれば、自己調整的市場という考え方はまったくのユートピアであったというのが、主要な考え方。金本位制の崩壊が、破局の直接の原因という意味で決定的であるとされる。 この19世紀文明に至る歴史とその後の歴史を幅広く説得的に説明する。特にイギリスの状況が詳しい。 1944年にアメリカで、1945年にイギリスで出版され、それ以来読み続けられた古典であり、今読んでも高い説得力を持つ。 本書は、大著であり読み通すには根気がいるものの、2人の訳者により新訳として出版されたものであり、基本的には非常に読みやすい訳となっていると感じた。内容を理解しやすくなるよう、章の冒頭に訳者による梗概も付されているなど良い。

Posted by ブクログ

2026/06/26

資本主義社会で生きる我々が無意識的に信仰している自由主義市場の自己調整機能が実現不可能な妄想であることを看破する。 まず、自由主義市場というものが自然発生的ではないことを指摘する。特に労働、土地、貨幣の三要素について、法的な強制力、国家という裏付けがなければ取引不可能であり、こ...

資本主義社会で生きる我々が無意識的に信仰している自由主義市場の自己調整機能が実現不可能な妄想であることを看破する。 まず、自由主義市場というものが自然発生的ではないことを指摘する。特に労働、土地、貨幣の三要素について、法的な強制力、国家という裏付けがなければ取引不可能であり、これらが擬制商品であるとする。本来的な市場取引は政治、文化に埋め込まれたものであり、独立なものではなかったが、擬制商品の取引を通じて政治や文化と経済が分離すべきものとして扱われたとする。要するに経済は政治の関与するところではなく自由放任にすれば自己調整機能が働くという理屈である。 しかしながら、これら擬制商品は本来的に取引のために作られたものではないため、市場の自己調整機能に巻き込まれると回復不能な破壊をもたらす。これをポランニーはウィリアム・ブレイク「ミルトン」からの引用で悪魔の挽き臼と言っている。 続いてこの悪魔の挽き臼を稼働する力学とそれに抵抗する力学、2つの運動が市場内に発生することを指摘する。これを二重運動という。たとえば抵抗する力学としては建設的なものは労働組合であり社会福祉的なものであるが、一方で1930年代を例にとり、世界恐慌以降のニューディール政策、ブロック経済、共産主義、ファシズム、それぞれを自由主義市場の失敗に対する国家の介入のバリエーションであると指摘し、悪魔の挽き臼に抵抗する運動が必ずしも民衆の自由に直結するものではないと警鐘を鳴らす。 本書は、新自由主義に人々の生活が脅かされる現代にこそ顧みられるべき一冊ではないだろうか。

Posted by ブクログ

2026/05/27
  • ネタバレ

※このレビューにはネタバレを含みます

・市場経済の勃興には、労働の商品化=労働市場の形成が必要であり、イングランドでは第一次・第二次エンクロージャーによってなされた。王権は囲い込みを制限しようとしたが、議会は遂行しようとした。機械生産は、労働と原材料の商品化が必要。 ・農業革命とともに市場は誕生したが、19世紀まで経済が市場に支配されることはなかった。生産と分配は、主として互酬・再分配・家政によった。クラ交易(バーターでなく、利潤はなく)、首長による徴収・貯蔵と再分配、ポトラッチ、村落共同体・荘園領主・家父長制家族による家政 ・市場は遠隔地交易から生まれ、それは財貨の地理的偏在による。局地市場は近隣の生産物の交換。国内市場が自己調整的市場につながる。15世紀以降の中央集権化・商業革命、重商主義、都市ギルドの再編による全国化が国内市場を統合。 ・18世紀末から19世紀に西欧で自己調整的市場が生まれる。労働・土地・貨幣の商品化。産業革命による機械生産がこれらの商品化を要請。社会は経済の付属物に。 ・1795年のスピーナムド法(救貧法改正。1834年まで)が労働の商品化に対する最後の抵抗。失業・貧困者だけでなく有業貧困者も定額に達するまで給付対象にしたが、労働の質の低下と賃金引上げ誘因の減少をもたらした。また、救貧税の高負担は小規模な土地保有農・借地保有農の没落をもたらした。賃金労働者を雇用する地主にとっては賃金を低く抑えることができた。 ・19世紀半ばにイギリスでもようやく自己調整的市場の制度化、1816年貨幣法(金本位制)、1844年イングランド銀行による金兌換紙幣、1834年救貧法改正、1846年穀物法廃止。(1833年奴隷制度廃止、1849年航海法廃止) ・自己調整的市場の拡張は、「経済自由主義の原理」と市場の破壊からの「社会防衛の原理」を生む。 ・市場は人間に対しては、共同体の庇護から切り離すことになり失業をもたらし、土地(自然)に対しては安全保障上の食糧確保の問題や小農の破滅をもたらし、貨幣については不況時の破滅的デフレをもたらす。これらへの社会的防衛策が必然となる。 ・自己調整的市場に対する各国の保護主義的対抗は、軋轢を生み、金本位制が消滅すると世界市場文明は崩壊した。 ・最後に市場文明の崩壊に対し、土地、労働、貨幣を市場から取り除く、新たな「複合社会における自由」を提案するが、ユートピア的。

Posted by ブクログ

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