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トランス・サイエンスの時代 科学技術と社会をつなぐ NTT出版ライブラリーレゾナント
1,980円
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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | NTT出版/NTT出版 |
発売年月日 | 2007/06/15 |
JAN | 9784757160187 |
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トランス・サイエンスの時代
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トランス・サイエンスの時代
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商品レビュー
4.3
9件のお客様レビュー
情けないことに、iCemsでやっていることや、WWViewなど、 身の回りでの情報はなかなか繋がらなかったのだが、ようやく繋がった。 科学と社会のコミュニケーションというよりかは、 社会における合意形成の技術と僕には読める。 とても広大なフロンティアが広がっていることを感じて...
情けないことに、iCemsでやっていることや、WWViewなど、 身の回りでの情報はなかなか繋がらなかったのだが、ようやく繋がった。 科学と社会のコミュニケーションというよりかは、 社会における合意形成の技術と僕には読める。 とても広大なフロンティアが広がっていることを感じて興奮する。
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- ネタバレ
※このレビューにはネタバレを含みます
☆トランス・サイエンスとは、科学と政治(社会)の交錯する領域のこと。 トランス・サイエンスは、ワインバーグが展開した。日本では、柴谷篤弘が注目。 素人と専門家によるデンマーク型のコンセンサス会議が重要。 北海道では、2006,2007年にかけて、遺伝子組み換え作物の栽培等に関するコンセンサス会議が開催された。しかし、推進派の農家サイドと慎重派の対立、両論併記に終わったような気がする。参加者の意識変化や社会行動の変化について調べた事例はないのか。
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紹介されているトランス・サイエンスの具体的な事例より、筆者が依拠している理論や概念に興味を持って読んだ。社会の中の科学技術は、科学技術と社会の領域が重なる部分を分析の対象していると解した。筆者は「科学技術のシビリアン・コントロール」(p.12)という言葉でその視座を設定している。...
紹介されているトランス・サイエンスの具体的な事例より、筆者が依拠している理論や概念に興味を持って読んだ。社会の中の科学技術は、科学技術と社会の領域が重なる部分を分析の対象していると解した。筆者は「科学技術のシビリアン・コントロール」(p.12)という言葉でその視座を設定している。これら二つの単語の守備範囲は今日では極めて広く、ゆえに利害関係に基づく様々な解釈や行動に発展し交錯する。本書ではそうした事象をルポ的に取り上げている。 発刊から9年が経ち、示された事例が必ずしも定着するケースばかりでないことを感じた。例えば、サイエンスショップは一般に理解が得られずに、いつの間にか誰も語ったり企てたりすることがなくなった印象を持っている。他方サイエンスカフェはそれなりに根付いたといえるかもしれない。(例: http://www.scj.go.jp/ja/event/cafe.html )また、1章で紹介されている科学技術コミュニケーションに関連する大学・大学院のプログラムも、補助金の交付期間が終わり、当時の華々しさは感じられない。伝統的な科学史・科学哲学の講座を持っていた(いる)体力的に余裕のある大学で、当該プログラムに相当する啓蒙活動が続いているに留まっているのではないか。科学技術コミュニケーションの主たる実践の舞台は初等中等教育機関における理科教育の場であり、多くの高等教育機関では若干の関連講義科目の開設に留まったままのように思う。以上は私の印象だ。 しかし、そうした現況であっても、筆者が主張する科学技術コミュニケーションや、科学技術のシビリアンコントロールの必要性は変わりない。むしろ重要性は高まる一方だということに異論はないだろう。今日読んでみると、もっと公共的に議論と実践がなされるべきだったのではないかと思われる事例が一つあった。それは、原発の安全装置がすべて同時に故障したときの課題である。(もちろん、本書は東日本大震災・原発事故前に著された。)著者はワインバーグの論を引き、原発とトランス・サイエンスを説明している。(関連記事 https://www.chart.co.jp/subject/rika/scnet/44/Snet44-column.pdf )リスクと安全性の担保の兼ね合いが「工学的判断」という「現場感覚」で処理されていることを、現代に生きる私たちは痛感した。全人間はこのことを永久に肝に銘じなければならないのである。ゆえに科学技術の啓蒙は所用のコストを払い、社会においてシステムとして持続されるべきものだといえよう。 なお、筆者はスノーの『2つの文化と科学革命』を比較的多く引用し説明を補強している。積読状態の同書を早めに読みたくなった。 補足:欠如モデル http://elekitel.jp/elekitel/special/2013/21/sp_02_c.htm
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