誰のための会社にするか 岩波新書

ロナルドドーア【著】

• 販売会社／発売会社: 岩波書店/岩波書店
• 発売年月日: 2006/07/20
• JAN: 9784004310259

商品レビュー

2024/07/09

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https://www.cku.ac.jp/CARIN/CARINOPACLINK.HTM?AL=01278209

2022/02/07

得たもの
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アメリカ的な短期業績主義に対して、絶対ではないという目線を持てた

感想
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短期的な株主の利益偏重の経営が問題があるのはわかるのだが…だからと言って日本型の経営や人事制度がこのままでいいのかと言うことにはならないのでは?

ここまで株主のための経営を嫌うのであればそもそも非公開企業にするしかないのではないだろうか?

もしくはかつての日本のように企業グループで株式を持ち合って容易に外部の人間が株を変えないようにするしかないのではないだろうか?

株式公開してお金は集めたい、しかし株主への金銭的な還元はほどほどにしたい、ではさすがに無理があるかと。

筆者の言うように従業員や取引企業、地域社会などのステークホルダーにも利益を提供しながら経営をしていけると素晴らしいのだが、それは短期的には配当や経常利益を減ずることになるので短期的な利益を求める株主には容易には受け入れられないのは自明で、「株式会社」という形態をとる以上、かなり夢もに語りに近いようにおもう。

それをしたいなら、会社側がステークホルダー型の経営によるメリット、例えば従業員が安心して働けることによる技術や知識の蓄積熟練、それによるイノベーションの創発、そういったことによる長期的な継続利益、そういったものをきちんと説明できるのであれば株主も納得するのであろう。

ただ、結局日本は日本的な人事雇用慣行を守っているにもかかわらずアメリカや中国と相対的に比べて短期、長期での利益を生むようなイノベーションを見出せていないわけで、それをあくまでも「金融政策の失敗」などと言うのはたやすいのだが、それを持って、やはり、日本がかつて行っていた終身雇用や年功序列的な人事制度を完全に肯定するにはちょっと難しいのかなぁ、、と思う。

結論として、日本の長期的な雇用慣行や年功序列的な賃金政策は「一体感を生みイノベーションを生む上で有効」である面もあるので全く否定する事はない。

バランス良く人事施策の中に組み込んでいけば良い、言う従来の考えを補強したというのがこの本を読んだ私自身の意義となる。
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メモ
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「準共同体的企業」と「株主所有物企業」

誰のための会社にするか

資本と言う1つだけの資源の利回り=労働収入を抑えれば抑えるほど利回りが良くなる仕組み

日本の社長の任期は平均4年位

p.77 日本の共同体的企業は改革論者が主張したほど欠陥があるものではなかったのになぜこんなにも変革を求められたのか?
・国民的な規模での自信喪失
・MBA経営者の台頭
・外資系機関投資家(ゴールドマン・サックスなど)の上陸
・名声資本とはブランド力

2021/12/15

会社がどういう原理で動いているかを理解させてくれる本。

会社は誰のためにあるか or するか、と聞かれて自分の答えを持っていなければ、この本を読んで学ぶところがあると思う。
あと、取締役、執行役という言葉だけ聞いたことがあるが何なのかよくわかっていなかった言葉についても勉強できた。自分の会社の取締役、執行役のWebページを見ながら読むと理解が進んだ。