イノベーションとしてBop(Bottom of the Pyramid)、ピラミッドの底辺にいる人びとにどのように購入をしてもらうか、という問題である。多くは、インドでのことである。塩の例が多いが、薬品の例もある。2008年3月15日に読んだ記憶があるが、このサイトには記入していなかったので、再読である。

ー　民間企業は確かな貢献をすることができる。また、収入分布のパターンが変わりつつあること、BOPの消費者がますます自信を得ていること、彼らが自らの生活を変えるために企業活動を通して運動を起こせることは、我々に希望を与えてくれる。 しかし、これまでに解説してきた事例は、我々すべてに課題を投げかけている。主たる責務が株主の利益を増やすことであろうと、貧困や社会的不公平を減らすことであろうと、その目標達成を追求するためには、民間企業の資源と能力を活かすことだ。 貧困撲滅運動での我々の最大の味方は、「貧困者自身」である。彼らが内に秘めている力や忍耐力は、企業活動で問題を解決しながら前進していく勇気を我々に与えてくれるに違いない。民間企業や市民社会組織から、大胆にして責任あるリーダーシップを得られれば、2020年までに貧困や公民権の剥奪を撲滅することは必ずや可能だと思う。我々は、思いやりのある公正な社会を築くことができるのだ。 ー 2020年は過ぎてしまい、貧困は無くなっていないし、格差は拡大しているけれど、意識レベルでは良くなっている、と信じたい。 もう17年前の書籍なんだな…。 ケーススタディとしては古いけど、今読んでも面白い。取り上げられている事例の企業が、いまだに栄えているようで何よりだ。 そもそも、取り上げられている事例って、まさに、DXそのものなんだよな。データをどう集めて、どう活用し、どうビジネスモデルに活かすのか、っていう話。

著者いわく、「IT革命前がオールドエコノミー、IT革命によるネット系企業の隆盛期がニューエコノミー、その後(2006年からスタートと予測)がネクストエコノミー」。ネクストエコノミーでは、ほとんどの業界で供給過多が起こり、完全買い手市場になる。このような状況で、差別化に低価格を使用することの危険性とその回避方法を説く。マーケティング担当の人のみならず、一読を進める。