最後の死闘 トランプVSディープステート

馬渕睦夫(著者)

• 販売会社／発売会社: ワック
• 発売年月日: 2025/06/25
• JAN: 9784898319826

商品レビュー

2025/10/13

2025/10/13：読了
　トランプとプーチンともディープステートと戦っているという一番わかりやすい構図の本。
　裏の裏は表みたいなややこしいことは書いてないので、こういうことを知らない人が初めに読むのに適していると思う。

　国や家族制度を破壊する共産主義・グローバリズムを推進するディープステート（アシュケナージ：白人ユダヤ教徒のグローバリスト）と、国民ファーストの政治家の戦いが最終段階を迎えているのは、そうなんだろうなと思う。

2025/09/02

ウクライナ大使を歴任された馬渕氏の本です、ウクライナについての独自の情報ソースもあるようで、ロシアのウクライナ侵攻についても客観的な立場でコメントしてます。また、トランプ氏が米国大統領に返り咲いてから、世界は確実に動いていると思いますが、それらについても解説してくれています。普通にニュースを見ていても知り得ない貴重な情報をこの本で得られることに感謝しています。

以下は気になったポイントです。

・トランプの関税戦争の本当の狙いは、DS（＝金融メディア、司法を利用して世界を支配するグローバル勢力で、中央銀行➕軍複複合体➕ネオコン＋情報機関➕司法機関➕国際機関によるネットワーク）潰しである（p３）一番の本丸は、米中央銀行であるFRB、その裏にいる民間銀行、国際機関からの奪権である（p２１）

・カトリックの総本山であるバチカンと、ロシア正教が接近している、これはアメリカとロシアが宗教的にも近づいていることを意味している（p５）

・政府の関税収入を増やすことで、その分FRBの通貨発行量を抑えること、FRBが発行するドルは政府の国債発行、つまり借金により賄われるため、刷ればするほど国民から富が奪われる仕組みになる（p２２）アメリカ政府は自分の国の通貨を印刷するのに、連銀の株主である民間銀行に借金をして利子を払っている（p３２）

・工業化の進んだ北部は南部に高価格の工業製品を買わせようとして軋轢が生じた、ここにイギリスがつけ込み、南部からの綿花輸入を禁止して不満を持った南部に対して、連邦から離脱して独立国になるように交錯し、1860年に、サウスカロナイナ州の離脱を皮切りに７州による南部連合が成立した（p３８）

・一方、リンカーンは連邦政府自らが国家の信用のみで通貨を発行した、これは画期的なことであった（p３９）ケネディもリンカーンも暗殺されたが、最大の理由は、中央銀行によるドルでなく、財務省通貨を発行したことにある（p４０）リンカーンが発行した法定通貨を無力化するための工作として、金本位制の導入があった（p４１）

・日本において金本位制は一等国の証とばかりに推進され、アメリカのように抵抗運動もなく1897年に金本位制を成立させた、安定した為替レートをもたらす反面、各国は用意した金準備を守るために金利を引き上げ、デフレ政策をとらざるを得なくなり、国内の景気を悪化させた、つまり国民の生活を犠牲にし、金を大量に保有する国際銀行家を富ませた体制であった（p５５）

・第一次世界大戦は各国が戦費を紙幣印刷で賄ったため、金本位制が中断した。戦後イギリスは金本位制を復活させようとして、ドルに対して１０％もポンドを過大評価した価格で復帰しようとして、通過高のため輸出が減少して、貿易収支が悪化した（p５６）ソ連がブレトン・ウッズ体制を批准しなかったのは、ブレトン・ウッズ機関を、ウォール街とアメリカの覇権の道具とみなしたから、そして独自の経済路線を選択した（p６０）

・基軸通貨とは、世界に出回る必要があり、ドルを環流させるトランプの関税政策は、基軸通貨としてのカネの流れを逆行させる、すなわち基軸通貨の地位の放棄につながる（p６９）

・トランプ大統領は、民主党が推進してきた極左政策にもメスを入れている、バイデン政権の７８の大統領令を撤回、言論の自由の回復、政府による検閲停止、パリ協定からの離脱、グリーン・ニューディール政策の終了、EV義務化の撤廃、多様性・公平性の行きすぎたプログラムの廃止など（p１０１）

・国連は国同士の争いを仲裁する機関と信じているが、これは幻想、国連本部や国連諸機関は、グローバリズムの普遍的価値を加盟国に押し付け、各国の主権を侵害するための組織でしかない、SDGs（持続可能な開発目標）も国連が中心になって推進している（p１０３）

・2025年5月28日のホワイトハウスにおける、トランプ大統領・ヴァンス副大統領、ゼレンスキー大統領の会談において、ゼレンスキーの正体が白日の下に晒されたことで、アメリカはウクライナを援助する必要がなくなった、改憲後トランプはウクライナへの全ての軍事支援を一時停止した、これはウクライナ戦争が終わったことを意味する（p１０７）

・直近の2025年5月24日の国連総会でも、ウクライナにおける包括的、公正かつ永続的平和の推進（ウクライナ提案）、に対して、９３カ国の賛成、１８カ国の反対、６５カ国の棄権で可決、反対した国には、アメリカ・イスラエル・ベルラーシ、北朝鮮、ハンガリーがある（p１３３）

・ロシアはルーブルを安定化させるために、外貨準備を使ってルーブルを買い支え、石油の決済通貨にルーブル建を要求した（p１５４）

2025年9月2日読破
2025年9月2日作成

2025/08/22

　どの情報が正しいのか？
　誰のいうことを聞くべきなのか？
　こうした根拠で考えている人に、どれが、だれが、ではなく、大きな歴史の流れを掴み、公開された情報から大胆な仮説も交えて類推する方法を教えてくれる……素晴らしい一冊だと思います。メディアや周囲の知人が決まって繰り返すことに「何かおかしいけど、何がおかしいのかわからない」ともどかしさを抱え、どうすればいいか知りたい人におすすめしたい一冊です。

　※
　以下、ネタバレを含みます。
　個人的に評価できる部分を抜粋しました。

・ー・ー・ー・ー・ー・ー・ー・ー・

　アメリカ経済は、1980年代以降、実質賃金がまったく上昇していません。それにもかかわらず消費が経済を主導してきた背景には、金融緩和による国民の借金漬け体質があります。住宅から自動車から家電製品、日常的な買い物やサービスの消費に至るまですべて借金で賄われてきたのです。不動産や株式など資産価値の上昇が、借金を容易にしました。
　じっさい、アメリカの個人消費は、日本、中国、ドイツの内需の合計よりも、約1.4倍以上も大きい。アメリカは世界中の製品を買ってくれていたのです。意外に思うかもしれませんが、「14億人の市場」と宣伝しながらも中国人の消費力は3億1365万人のアメリカの半分に満たない。

　そもそも大量におカネを持っていたところで、そのカネと引き換えにモノやサービスを提供してくれる人々がいなければ使い道はありません。実体経済があっての金融でありその逆はない。これは常識です。金融大国といえば聞こえはいいですが、内容がない空疎でいびつな経済構造であることを金融家たちは痛感すべきです。

　また、トランプ大統領がドル高を望んでいるのかドル安を望んでいるのかについて矛盾しているとの見解がありますが。あくまでトランプは製造業を復活させるという観点から、輸出競争力を高めるドル安および他国の通貨安政策を批判する姿勢を示しているだけで、基軸通貨の地位を失うほどの暴落を望んでいないことは言うまでもありません。
　むしろ、アメリカの債務が膨張しすぎてドルが本物の紙くずになることをトランプは恐れているように見えます。
　逆にいうと、強いドルは輸入された商品を割安にし、消費者や企業に恩恵を与える側面もあります。そもそもドル安がいいかドル高がいいからそのときの経済状況でかわってくる話で、絶対的な価値であるはずはないのです。

（本書P.72 基軸通貨の弊害 より）

▼

　絶対悪だったナチスとヒトラーが相対化されたのはいいことです。なぜなら、ヒトラーだけをユダヤ人大虐殺の絶対悪のままにしていると、歴史の真実が見えなくなるからです。
　ユダヤ人をホロコーストしたヒトラーですが、実は最初に攻撃を仕掛けたのはアメリカのユダヤ人社会だったことは歴史の記憶から消されています。
　1933年1月、ヒトラーが政権をとると同時に、世界規模でドイツ製品ボイコット運動が発生しました。この運動を主導したのはアメリカなどにいるユダヤ系の有力者で、中でもウィルソン大統領はの取り巻きだった前述のウンターマイヤー弁護士が有名です。
　ウンターマイヤーはルーズベルト大統領の側近でもありました。ヒトラーがまだ具体的なユダヤ人政策をとる前に、世界のユダヤ勢力はヒトラー排撃を決めていたのです。ボイコットはユダヤ勢力によるヒトラーに対する宣戦布告であるとメディアは感情的に報じていました。
　このような経済ボイコットが世界恐慌下にあったドイツを直撃したのです。
　この史実からもわかるように、ヒトラーがドイツ内のユダヤ人を迫害する前に、国際ユダヤ勢力はヒトラーを排撃しました。ヒトラーはユダヤ人に対するジェノサイドを行なったとして悪名高いのですが、国際ユダヤ勢力のほうが先にヒトラーを弾劾したことは記憶されてしかるべきでしょう。
　ここを見たければ、第2次世界大戦はいったい誰が、何の目的で引き起こしたのかが明らかにならないからです。

（本書 P.172 知られていない「国際ユダヤ勢力が先にヒトラーを排撃した」事実 より）