千載一遇の金融大波乱 2023年 金利・為替・株価を透視する

植草一秀(著者)

• 販売会社／発売会社: ビジネス社
• 発売年月日: 2022/12/28
• JAN: 9784828424750

商品レビュー

2024/08/08

アメリカの軍産複合体軍需産業（多くのアメリカ人と産業がかかわっている）が日本経済に影響していく。
寒風吹きすさぶ近年の日本にとって、この環境下で生存を果たしていくには自己防衛と果敢なチャレンジが必要不可欠です。

まえがき　垂れ込める2023年にチャンスあり
序章　震撼する新・帝国主義
・米国軍事産業は、世界最大の産業であると言っても過言ではありません。武器、弾薬、兵器等のみで、年間売上40兆円、50兆円の超巨大産業。（大きくて潰せない？）
・世界最大の巨大産業が存続し続ける必須の条件が10年に1度の”中規模戦争”なのです。
朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガニスタン、イラク、ウクライナ。
・米国の軍産複合体は、10年に1度の中規模以上の戦争を必要不可欠としている。
・米国から遠く離れた地点での戦争遂行は、米国軍産複合体にとって”福音”に他なりません。米国民に犠牲は生まれず、利益だけがもたらされる。この図式の戦争が極東地域で展開される計画が存在するのです。
・それが「台湾有事」です。
・ウクライナの事例が示すとおり、戦争が発生した時に犠牲になるのは戦地の市民であり、前線に送られる末端の兵士なのです。戦争を遂行するものは安全な場所に身を隠し、軍事産業は巨大利益に潤う。この構図の戦争が極東地域で創作される場合も、犠牲になるのは戦地の市民であり、戦場に送り込まれる末端の兵士。
・米国軍産複合体は自らの産業の存続のために、人為的に戦争を創作する活動を活発的に行っています。東アジアで模索しているのです。
・ウクライナの報道で、「国際社会」という言葉を日本は欧米社会と同じ意味で使っています。しかし国際社会は欧米だけで構成されているわけではありません。人口比で見れば今や欧米は少数派で、欧米以外の方が多数派。
・現実には「国際社会」において欧米は全世界において3分の1を占めるに過ぎません。

第1章　世界恐慌の分岐点
第2章　力による現状変更と資源地政学
・ロシアのウクライナでの軍事作戦を侵略行為と位置づけていますが、そうであるなら、イラク戦争は米国による侵略戦争であったと言わざるを得ません。この戦争におけるイラク文民の犠牲者は、10万人から100万人と推定されています。
・何の罪もないイラク文民、イラク市民が米軍の侵略戦争によって犠牲になったのです。この時、西側メディアが米国を避難したことがあったでしょうか。イラクの現地からの映像を全世界に放映し、罪なき市民が米国による侵略戦争によって犠牲にされていることを伝えたでしょうか。
・戦争を創作し発生させたウクライナの次の戦争の最有力候補が「極東地域における戦乱発生」。
・何十年もかけて戦争を「創作」し発生させていく。
・エネルギーの地政学
人間が生存を果たしていく上で、必要不可欠な物資が、食料、エネルギー、鉱物資源・貴金属、軍備、金融です。
ところが日本では、人間の生存に欠かせない根源的な物質の食料とエネルギーの確保がまったく実現していないのです
・日本は米国に追従するだけ。

第3章　衰退日本経済の活路
・コロナ失敗
・人口実態調査の数値を確認すると、コロナパンデミックが広がった2020年の日本の死亡者数は、パンデミック発生にもかかわらず前年比で8338人減少でした。ところがワクチン接種が一斉に実施された21年の死者数は、前年比6・8万人増加したのです。
東日本大震災発生の2011年の死者数増加5・6万人をはるかに超え、戦時下を除き85年ぶりの死者激増となりました。
・この事実は、ワクチン接種が死者数激増を招いたことを示唆するものです。
・ワクチン接種以外に死者数が激増する要因が見当たりません。

第4章　中国大波乱の予兆
第5章　千載一遇　金融市場の極意
注目すべき株式銘柄
あとがき　禍福はあざなえる縄のごとし

2023/05/05

最初読んでいた時、副島孝彦が著者かなと思ってしまった。
ウクライナ善、ロシア悪というのが一般的なイメージだが
そうではないという点で似通っていた。
2023年は株価が暴落するが、逆に割安で購入できるチャンスと著者は述べている。