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カゴメの人事改革 戦略人事とサステナブル人事による人的資本経営
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商品詳細
内容紹介 | |
---|---|
販売会社/発売会社 | 中央経済社/中央経済グループパブ |
発売年月日 | 2022/09/23 |
JAN | 9784502433511 |
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カゴメの人事改革
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商品レビュー
3.8
4件のお客様レビュー
不勉強すぎて知らないことばかりだったので反省。 人的資本経営について、カゴメの人事改革を例にとって書かれている。プライム市場をメインとした大企業に要とされる内容なので、自社に必要な部分を切り取って理解する必要がある。 途中から、あまりにもカゴメに焦点が当てられているため、ダレてく...
不勉強すぎて知らないことばかりだったので反省。 人的資本経営について、カゴメの人事改革を例にとって書かれている。プライム市場をメインとした大企業に要とされる内容なので、自社に必要な部分を切り取って理解する必要がある。 途中から、あまりにもカゴメに焦点が当てられているため、ダレてくる。 ◯戦略人事 ・企業の経営目標の達成を目指した人的マネジメントのこと。経営資源のひとつであるヒトを最大限に活用する企業戦略。 ・人事領域に関して幅広い専門知識と経験を保有し、経営戦略や事業戦略に精通していなければ遂行困難。 ・個社最適ではなく全社最適を推進するグループ本位の人事戦略を肝要とする。 面接や業務対応などを遂行する「オペレーション人事」。制度や仕組みを良くしていく「インフラ人事」。競合優位性や企業最適化、事業最適化を行える「戦略人事」の順に、より高度なビジネス理解が求められる。 自社の経営理念や経営戦略を理解し、各部署のさまざまな課題に対して人事的側面から解決を検討する。取締役のスキルマトリクスのように、各事業部ごとに足りないor強化したい人材をあぶり出し補強したり、会社のなかで異動させるなどが実務となる。 人事 ◯人的資本経営 ・コーポレートガバナンス・コードでは、人的資本への投資等について情報開示を行うことを求めている。 ・人材版伊藤レポートにより、経営戦略や経営課題と、人材戦略を連動させる必要性が述べられている。 以上のことから、プライム中心の有価証券には人的資本について豊富な開示が行われるようになってきた。個人的にはShift社の開示は素晴らしく、勉強になる。
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人事改革のケーススタディとして、そしてCHROのキャリアヒストリーとして面白かった。 本書では、昨今流行りの「ジョブ型雇用」への移行についても触れられている。どのようにカゴメのような伝統的な日本の大企業で、人事改革を進めたのか、そしてそのリーダーシップを取った有沢氏はどんなキャリ...
人事改革のケーススタディとして、そしてCHROのキャリアヒストリーとして面白かった。 本書では、昨今流行りの「ジョブ型雇用」への移行についても触れられている。どのようにカゴメのような伝統的な日本の大企業で、人事改革を進めたのか、そしてそのリーダーシップを取った有沢氏はどんなキャリアを歩んできたのか、という点で学びがあった。 またコーポレート・ガバナンスと人事が密接に関わっていると理解できた。今後、コーポレート・ガバナンスの知識は人事にとって必須の知識となるだろう。 【メモ】 ■人的資本経営が注目される理由 (1)企業の価値向上に無形資本としての人が大きな役割を果たしている (2)サステナビリティを重視するグローバルな潮流 ■戦略人事=人事施策を通じて、その企業で働く人々の独自性に富む付加価値を創造し、企業の競争優位を構築すること ■サステナブル人事=企業が目指す目標を利益をだけに限定せず、その活動を通じて、地球環境、働く人々、さまざまなコミュニティに良い影響をもたらすための人事のあり方 ■人事異動はアート ■CHROに求められる経験 ・財務とマーケティング知識の獲得 ・越境経験と異文化コミュニケーションの経験 ・顧客としての経営者との対峙 ・修羅場経験 ・挫折経験 ・現地で共感して、徹底的にファクトをつかむ ・人事が社員の人生を左右することの理解 ・経営者からの薫陶 ・M&Aなどの事業再構築の経験 ・コーポレート・ガバナンスとの関わり ・人事の専門知識の獲得 ■CHROに求められる能力 ・人事の専門知識 ・人事以外の専門知識 ・ファクトに基づく課題特定力 ・構想力とシンプルな表現力 ・経営者との協働力 ・共感力と異文化コミュニケーション力 ・説明責任を果たす能力 ・親しみやすさ ・レジリエンス力 ・多様性の尊重と個人の能力への信頼 ■人事改革のプロセス (1)ファクトに基づく課題の特定 (2)シンプルな表現による全体の構想 (3)経営陣の巻き込み (4)上方からの改革実施 (5)全世界の同時展開 (6)公開原則の徹底 (7)経営と社員を連結する仕組み
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指摘は正しい。しかし、経営層が然るべき予算を確保し、取り組みを強く後押ししないと難しいということも明らかである。
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