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ネイチャー資本主義 環境問題を克服する資本主義の到来 PHP新書1326
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商品詳細
内容紹介 | |
---|---|
販売会社/発売会社 | PHP研究所 |
発売年月日 | 2022/09/16 |
JAN | 9784569853260 |
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ネイチャー資本主義
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夫馬賢治氏は、2004年東大教養学部卒、サンダーバード国際経営大学院MBA修了、ハーバード大学大学院(サステイナビリティ専攻)修士。サステナビリティ経営やESG投資に関するコンサルティング会社(株)ニューラルの創業者・代表取締役CEO。信州大学特任教授。環境省ESGファイナンス・...
夫馬賢治氏は、2004年東大教養学部卒、サンダーバード国際経営大学院MBA修了、ハーバード大学大学院(サステイナビリティ専攻)修士。サステナビリティ経営やESG投資に関するコンサルティング会社(株)ニューラルの創業者・代表取締役CEO。信州大学特任教授。環境省ESGファイナンス・アワード選定委員や国際会議での有識者委員を歴任。各種メディアへの出演・寄稿等多数。 私は以前から、世界的な諸問題(経済格差の拡大や気候・環境・食料問題に留まらす、ゲノムテクノロジーやAIの問題をも含む)の主たる原因の一つである行き過ぎた資本主義(≒新自由主義)に問題意識を持ち、ジョセフ・スティグリッツ、水野和夫、トマ・ピケティ、広井良典、斎藤幸平、セルジュ・ラトゥーシュらの著書や、経済思想史に関する本を読んできた。尚、SDGsを扱った夫馬氏の『データでわかる2030年 地球のすがた』も読んでいる。 本書は、2000年以降、プラネタリー・バウンダリーの観点から 資本主義が大きな変貌を遂げていることを示し、我々が今後どのような心構えを持って進むべきなのかを提言するものである。 ◆「プラネタリー・バウンダリー」の考え方(気候変動他の9つの観点から、地球が持つ本来の環境処理能力と現状を分析したもの)は、人間社会が産業革命以降に環境破壊を引き起こしたことを示してはいるが、資本主義が嫌いな思想家たちが主張している「産業革命(=資本主義)が環境破壊を引き起こした」という因果関係は科学的に正しくない。その本当の原因は、(産業革命開始時から)6.7倍に増えた人口の増加と、食料の消費カロリーの増加、多様なエネルギー源の増加、鉱物資源消費量の増加等のライフサイクルの変化である。 ◆世界の人口を人為的に減らすことができない以上、全体の資源消費量を減らすには、イノベーションにより一人当たりの資源消費量を大幅に削減するしかない。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)やIPBES(生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学―政策プラットフォーム)の最新報告や、プラネタリー・バウンダリーを提唱したロックストローム博士の最近のシミュレーションによれば、イノベーションのほか、様々な社会変革を進めることによって、経済(指標)と環境(指標)を「デカップリング(=切り離すこと)」し、環境指標を環境限界値以下にすること(=絶対的デカップリング)は可能である。 ◆1990年代までの資本主義は、環境・社会への影響を考慮することは「利益減少」につながり、それに「反対」するという考え方(オールド資本主義)だったが、2000年以降の資本主義は、環境・社会への影響を考慮することは「利益増加」につながり、それに「賛成」するという考え方(ニュー資本主義)に大きな変貌を遂げた。そして、「ニュー資本主義」を牽引するのは、サステナビリティ経営、ESG投資、CSV(共通価値創造)、長期志向経営を重視する、グローバル企業や機関投資家達である。そして、この2軸で分けると、「脱資本主義」は、環境・社会への影響を考慮することには「賛成」するが、それは「利益減少」につながるため、資本主義そのものから脱却するしかないとする考え方であり、「陰謀論」は、環境・社会への影響を考慮することには「利益増加」につながるかもしれないが、それは自分たちと関係がない他人の利益であり、従ってそれに「反対」するという考え方である。 ◆上記の「ニュー資本主義」を推進するために、企業はイノベーションを発揮し、機関投資家や金融機関はカーボンニュートラルやネイチャーポジティブを希求し、メディアは正しい情報を伝えて社会を動かし、政府は長期的政策と短期的政策を上手く舵取りする必要がある。そして我々個人は、資本家として、有権者として、消費者として、多くの役割を果たさなければならない。 著者は、まさに私のような資本主義懐疑論者(「=社会主義者」ではない)の認識・理解不足を批判し、ポジティブな見通しを示しているわけだが、私にはやはり違和感が残る。というのは、イノベーションの効果は当然認めるにしても、資本主義の本質が「パイの拡大と取り合い」にあるのだとすれば、やはりどこかで限界に突き当たるし、限界に突き当たるまででも富の偏在は解消することはできない。また、仮に「拡大と取り合い」のルールを変えることができたとすれば(程度にもよるが)、それはもはや「資本主義」とは呼ばないはずだ。 著者は経済学者ではないため、そのあたりの説明に物足りなさが残るのだが、一つの主張を知ることができる一冊ではあった。 (2023年3月了)
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※このレビューにはネタバレを含みます
今の資本主義において、マルクスのいう「強欲な資本家」は存在せず、労働者一人一人が機関投資家として資本家でもあるというのは、その通りだと思った。ただ、マルクスが言っていた資本主義の課題は、資本家によって賃金労働者が搾取されるという点より、資本家も賃金労働者も”資本”に支配されるという点で、その意味では、資本主義の本質は今も昔も変わっていない。 筆者の言う、GDP成長とGHG排出量のデカップリングを目指すのはその通りだと思うが、それは簡単ではない訳で、GDP成長は諦めようというのが、マルクス主義の言う脱成長なのかなと思う。
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