ビジョンとともに働くということ 「問題がわからない時代」のビジネス戦略

山口周(著者), 中川淳(著者)

• 販売会社／発売会社: 祥伝社
• 発売年月日: 2022/04/28
• JAN: 9784396617837

商品レビュー

2025/03/02

ビジョン、ミッション、バリューと最近意識していたワードがタイトルにあったため手に取った。

ビジョンとは
あるべき姿、大切にすべきこと
WILL、CAN、MUSTの概念が重なるところ

なぜビジョンが必要なのか
共感できるビジョンには求心力があり経営資源が集まる
働くためのモチベーション

どのように活かすか
あるべき姿から現状とのギャップを認識しこれからの行動を具体化する
進むべき道を明らかにし経営資源を集中させる
=自分たちはどこに向かっているのか安心感を与える

漫然と日々を過ごすほど無限にリソースを持っている訳ではない。
漠然とした虚無感を払拭するためのビジョンというシンボル、目的地が必要だ。
そのためにも価値観を共有し土台とし、そこから導かれる「あるべき姿」それがビジョンとなる。
ただのお題目ではなく行動に落とし込める具体的にイメージできるものでなくてはならない。
ビジョンが熱量を持って高揚感、ワクワクが一体感を生み前進させる原動力となる。

2024/10/01

ビジョン・ミッション・パーパスは言い換えだけとして、あまり言葉にとらわれないこと。
いずれにしても、メンバが同じ方向を向くための動かぬ旗印として、メンバの心に火を灯すものでないといけない。
また、ビジョンにはそれぞれ会社レベル、部門レベル、個人レベルなど階層があって良く、本来変わらない方が良いが、それでももし、ミッションコンプリートしたり、途中で状況が変われば、変えても良い。
とにかく、なるべく若いうちから考えるクセを付けておくことが重要。　個人・部門のビジョンを語れない人が、いきなり会社のビジョンを作れるわけがない。

2024/08/27

山口周氏の切り口はいつも鋭く、参考になる思考だ。ただ、本書は中川正七商店のビジョンと経営が題材なだけに、具体性がある事が逆にアドリブの効かない内容になっていて残念。
参考になる文を抽出しておく。

僕はピーチ・アビエーションという格安航空会社のお手伝いもしているんですが、10年ほど前に当時CEOだった井上慎一さんから「人事制度づくりを手伝ってほしい」と声をかけられたときは、そのビジネスに対してかなり懐疑的だったんです。すでにデフレにうんざりしているときだったので、「また安くするのか」と思ったんですよね。
それで最初に「井上さんは、この会社を何のためにつくったんですか」と質問したら、「僕は戦争をなくしたいんですよ」と言うんです。格安航空会社と戦争に何の関係があるのかわからないじゃないですか。
聞くと、井上さんは「若いうちに外国に行ってそこの文化に親しんだら、爆弾なんか落とせないでしょ」と言うんです。だからお金のない若い人たちがどんどん外国に出て行って、人々と交流できるようなインフラをつくりたいんだ、と。僕もそういう話は好きなので、懐疑的な気持ちは消えて、「ぜひお手伝いさせてください」となりました。すると井上さん、念を押すように「うちは格安航空会社なんですよ」と言うんですね。だから僕も「子どもでも乗れるわけですよね。すばらしいビジョンだと思います」と答えたんですが、「格安航空ということはコストも格安ということなんです」と（笑）。
この流れで「だからコンサルフィーも格安にしないとまずいですよね。この見積もりの3分の1でやってもらえませんか」と言われたら、反論できないわけです。反論できないどころか、喜んで一緒にやらせてほしいと思ってしまう。共感できるビジョンには求心力が働いちゃうので、経営資源が集まるんですよ。言葉を掲げるだけでゼロから経営資源を集めてしまうだけの力を持っているのが、ビジョンのすごいところです。企業が競争力を高める上で、これからはビジョンがもっとも重要になるでしょうね。いまいちばん希少な経営資源は、働くためのモチベーションですから。

僕がそれを痛感したのは、カルロス・ゴーンの事件の際に法務大臣の発言を聞いたときでした。カルロス・ゴーンが海外に逃亡したのを受けて、当時の森まさこ法務大臣は「潔白だというのなら、司法の場で正々堂々と無罪を証明すべきであると思います」と発言したんです。
これ、法哲学を学んでいる人が聞いたら椅子から転げ落ちるぐらいビックリする発言ですよ。近代法哲学には、モンテスキューの頃から「推定無罪の原則」があるからです。被告人が有罪であることを証明するのは検察の仕事で、それができなければ無罪。被告人の側が無罪を証明するなんてあり得ません。これはもう400年の歴史を通じて文明国のあいだで等しく共有されている根本的な原則です。
それを、あろうことか先進国の法務大臣が公共の場で否定してしまいました。当然、即座にゴーンさんのフランス人弁護士が批判しましたよね。身の潔白を証明するのは被告の役割ではないことは広く近代国家が共有する法であるが、あなたがそう言うのはよくわかる。なぜならその概念が共有されてない唯一の先進国があなたの国だからだと。まったくこのとおりなんです。

ほとんどの経営者は、スタッフから始まって、チームリーダーみたいなことをやらされて、そのうち課長さんや部長さんになって・・・・・という感じでステップアップしていくわけですが、これは総括的に言うと「手を動かす人からお題を出す人に変わる」という流れです。
現場では手を動かして問題解決をしていればいいけど、経営者はその問題を出す立場。
これは大きな変化ですよね。世界的なビジネスアドバイザーのラム・チャランなども指摘していますが、日本のキャリアで言うと、部長から本部長に上がるあたりで大きな断絶があります。与えられた問題を解くスピードや正確さが評価される立場だった人が、筋のいい問題や共感できるゴールを提示して組織の力を引き出す立場になる。つまり、そこから急に違う競技になるんですよ。部長までは野球をやっていたのに、本部長になった途端にアメリカン・フットボールをやらされるぐらい、求められる能力もルールも変わってしまう。