老後資金枯渇 このままではあなたは飢え死にする！

浅井隆(著者)

• 販売会社／発売会社: 第二海援隊
• 発売年月日: 2021/11/09
• JAN: 9784863352186

商品レビュー

2021/12/29

2021年末の大掃除で発掘した本です、読了していた本ですがレビューを書くのが遅れており本日の投稿となりました。
この本の著者の浅井氏の本は、私が社会人になった時から、いわゆる「破綻本」として読み続けています。

当時の記憶を辿れば、2000年を迎える前に日本経済は破綻するということで、当時は真剣になって読みました。彼の推奨していたゴールドを買い続けていたのは、確かに良かったと思います。信じられないかもしれませんが、金がグラム1000円を切っていたこともありましたから。。その時買っていたものを持ち続けていたならば、今頃は悠々自適だったかもしれませんが、途中で売ってしまったりして今に至っています。

以下は気になったポイントです。

・世界の金利と言われるアメリカの長期金利は、４０年間を軸に大きく上下を繰り返している、2021年は金利の大底圏内に位置している可能性は極めて高い（p２９）

・かつては１ドル＝９０円というと相当な円高のイメージがあったが、ビックマック指数を用いてみても、名目レートのドル/円が６９円になって初めて、アメリカと日本のビックマックの値段が釣り合うことになる（p４４）

・2040年には就業者数は全体で5654万人であり、現在と比較して1000万人減る、それに対して医療福祉分野の就業者数は1,065万人、全就業者の１８.８％にも達する、介護分野には505万人、全体の１割程度である（p７０）

・少子化は子育てが大変になったからではない、豊かになった先進国に共通する病である。明らかに子育て環境が過酷な貧しい発展途上国ではそんな現象な起こらない。（p８７）

・支え手が減るのだから年金は必ず減額される、ただ、いつどれ位減額になるのか、それはわからない、それだけである（p９２）

・借金の踏み倒し「徳政令」には二つのやり方がある、１）国債を紙切れにする、これは簡単にできる方法ではない、契約不履行を意味するので体裁をこだわる国としてはやりたくない方法である、２）国債に対して１００％課税である、これは実際に戦後の日本で行われている、国が補償した売掛金である戰時補償請求権に対して「戰時補償特別税」という名目で１００％課税している、G H Qが軍需産業への補償を許さなかったという背景があるが、それでも過去に一度行っている（p１２４）

・2019年度の所得代替え率は、61.7%で、現役男子の平均手取り収入額35.7万円に対して、２２万円（基礎年金二人分の１３万年＋厚生年金９万年）となっている（p１３８）

・平均的な年収（400-500万円）のサラリーマンが入院して１００万円かかったとすると、自己負担が３割なので通常は３０万円だが、実際の負担額は９万円程度となる。残りの２１万円は、高額療養費として支給される（p１４７）

・我が国でも1955年頃までは国民の約３分の１に相当する約３０００万人が無保険者で大きな社会問題となっていた、その後1958年に国民健康保険法が制定され、1961年に現在の国民皆保険制度が確立した、この制度は６０年程度の歴史しかなく、決して当たり前の制度ではい（p１４８）

・国民保険というと、主に自営業者のための保険をイメージする人が多いが、現在は主にリタイアした年金生活者のための保険となっているのが実体である、この状況でバランスが取れるはずがなく、赤字体質は続く。国が財政支援を大幅に拡充（３分の１から半分）もあり、２０１８年度には実質的収支が初めて黒字になったが、２０１９年度には、９３６億円の赤字となった（p１５１）

・インフレと国家破産の対策としては、１）海外ファンドを活用、２）有望な国内株式投資、３）海外口座に資産を預ける、４）ゴールドの保有、５）ダイヤの保有（p１９７）

2022年3月6日作成