医師の不足と過剰 医療格差を医師の数から考える

桐野高明(著者)

• 販売会社／発売会社: 東京大学出版会
• 発売年月日: 2018/09/21
• JAN: 9784130530286

商品レビュー

2019/10/04

医師の不足と過剰が、歴史上どういう変化をしてきたのか、他の資格との比較などもあり、非常に参考になる。
が、いかにも医療書らしい書き方で、一般の人間が読むにはもう少し簡易で読みやすい形にしてほしかった。

2018/12/25

医学部の授業料は下がっている。
理工系の学生の志望が医学部に集中して人気になっている。
他学部はポスドク問題がある。

出口管理方式と入口管理方式。
法科大学院、公認会計士、医者の違い。

1970年代から歯学部は急増。歯科診療所はコンビニよりも多い。薬剤師も多すぎる。
大学の定員割れは、歯学、薬学、芸術学、家政学。
柔道整体師も増え続けている＝専門学校の急増。出口規制もできない。

ハイエク「ノーベル経済学賞は不適当。理論はその通りになるとは限らない。」
専門職は、ある程度の規制が必要。イデオロギー的な考えだけでは不幸な世代を作る。

韓国の医学部は最難関の工学部より難関。医師が失業の恐れがない。

このままでは医師が過剰になる可能性がある。
2024年頃、遅くても2033年には均衡する。2030年から医療需要が減少する。

医師誘発需要が医療費を増大させる可能性は小さい。
初期臨床研修制度が導入された。2年の研修の後、3～4年の専門医トレーニングが必要になった。

医師を増加させることは簡単だが、減少させることは難しい。戦前の軍医養成などの例がある。
医師の数は、OECDと比較して多いとは言えないが適正かは体制の問題があるのでなんともいえない。
外国にも医師が過剰になった例がある。日本の柔道整体師はその可能性がある。

歯科医は9.5％が年間200万円以下の収入。
医師の養成にはお金がかかる。

個人の医療費負担は高額医療費などを考えれば10％程度。
医師の総数だけでなく今後は偏在も問題になる。徳島は医師数は多いが、東部に偏在している、など。

小児科、産科、救急医が不足している。

医師の自由標榜性。専門医試験に合格しないで専門医は名乗れない。

日本では医学部生は9000人、40％が私立、60％が国公立。西ヨーロッパではほぼ公立。アメリカは私立がほとんど。
出口と入り口でどちらを規制するか。

社会の変化、医療技術の変化で、将来の医師数を想定することは難しい。

医師の総数を増加させても、偏在の問題は残る。
新設は簡単だが、過剰になったときに削減は難しい。
医学部をつくっても医師が増えるのは10年かかる。減らすのも同じ。

2018/11/18

本書には真新しい提言はないが、これまでの医師確保の施策を丹念にまとめている。もっとも、これまで先人が専門職の人材確保に注力してきたところ、いまさら真新しい施策があるのか…。
医師数を増やしても地域格差は解消しない。なるほど。地域枠制度が創設されたが、今後の経過を見守るしかない。地域枠制度は医師少数区域の医師確保だ、自治医科大学との住み分けはどうなるのか。さらに、キャリア形成プログラムの打出し（平成３０年７月２５日局長通知）、医師をただ増やすのではない、ややもすると義務履行に躍起になり、本人のキャリア形成に無責任な都道府県行政に対して注意喚起となるよいメッセージだ。
医師数のコントロール、急発進は容易いが、ブレーキは難しい。なるほど、医師過剰の懸念には誰も答えていない。
今から医学部進学を目指す優秀な人材の志を無駄にしたくない。一方、日本の優秀な人材が安易に「医師」を目指すことが将来の日本にとって有益なのだろうか。
医師の働き改革、イコールで、医師の意識改革なのではないだろうか。国民の医療に対する意識だって変えなければいけないのではないか。