働き方の損益分岐点 人生格差はこれで決まる 講談社+α文庫

木暮太一(著者)

• 販売会社／発売会社: 講談社
• 発売年月日: 2018/04/01
• JAN: 9784062817400

商品レビュー

2025/01/18

【感想】
- 資本主義経済と働き方の根本について深く考えさせられる内容だった。
- マルクスの『資本論』を基にした給料決定の仕組みが明快で、非常に納得感があった。
- 『資本論』を読んだことがない自分にとって新鮮な視点が多く、大いに学びが得られた。
- 働き方や価値観を整理する助けとなり、同僚や部下との接し方を考える際にも有益だった。

【印象に残った内容】
- 給料の本質: 労働力の価値は「再生産コスト」によって決まり、これにより年功序列の仕組みも説明できる。
- 人的資本の価値: 使用価値よりも交換価値（スキル習得にかかるコスト）が重視される。医師の高給もこれによるもの。
- 専門性の重要性: 高い専門性を身につけることで資本家に対して優位な立場を築ける。
- 自己内利益: 年収や地位を追求するだけでなく、「好きなこと」を仕事にする方が幸福度を高めやすい。
「自己内利益」＝「年収・昇進から得られる満足感」−「必要経費（時間・労力）」

2025/01/18

マルクスの資本論にもとに、多くの日本企業の給料は成果主義ではなく、必要経費形式に基づき算出されていることを述べていた。自分が成果を上げているのに、仕事をしてないおじさんの方が給料が高い理屈がここにある。

年収を上げたらその分、自分の必要経費が上がり、利益が上がらないのであれば意味がない。だから自分の必要経費を減らす、つまり精神的苦痛の少ない仕事をする必要がある。そのためには、自分の資産価値を高めることや自分が興味の持てる仕事をする必要がある。興味のあることであれば、仕事から受ける精神的苦痛が少なくなるから。

必死に残業を頑張るのではなく、自分の資産価値が高くなったかどうかを重視しないといけないと感じた。

2024/01/08

▪️用語
価値: 商品を作るのにかかった費用
使用価値: 商品を使うことで得られるメリット

▪️給料の本質
2種類の給与体系がある
・必要経費方式: 働いていくために必要なお金を支給する
・利益分前方式: 儲けた分で給料がきまる

労働力を商品だと考えると、必要経費方式では「価値」に依存して給料がきまるので、「使用価値」（=売上実績など）では決まらない

▪️資本主義経済の仕組み
会社は利益を出すために活動するが、利益は商品の価値が材料の価値よりも大きくなることで「剰余価値」として発生する。
その剰余価値には以下の3種類ある
・絶対的剰余価値:
　労働者をたくさん働かせることで得られる剰余価値（例: 3時間多く働かせたが、その分を回復させるのに1時間分の時間で足りれば、2時間分の剰余価値が得られる）
・相対的剰余価値
　生活費が下がることで、働いていくために必要なお金が下がり、支給する給料も下げられる
・特別剰余価値
　イノベーションや、自社だけが知っている効率的なやり方でコストを削減すること

▪️資本主義で生きる労働者の運命
企業が利益を上げるために労働者が発明したイノベーションで、（労働者の）生活費が下がれば、給料の基準も下がってしまう（給料が必要経費方式なため）

他社との差別化を図るためにイノベーションを出してもコモディティ化してしまうので、利益創出のためにイノベーションを出し続けるしかない（でも、そうすると生活費が下がり給料も下がる）

▪️高い賃金を払ってもらうための条件
給料を高くするには労働力の「価値」を高めることが重要。

でも、多くの人は「使用価値」を高めることに注力している。使用価値を高めることの具体例は残業することや、売上成績を上げること。
それでも給料は上がるが、一時的なものになってしまう。

▪️自己内利益を高める方法
自己内利益は以下の式だが、QoLのようなもの
自己内利益 = 年収・昇格による満足感 - 生きていくための必要経費

高給だけど、それを上回る激務・プレッシャーだとQoLは低くなる

【満足感を変えずに必要経費を下げる方法】
他の人と比べて精神的苦痛を感じにくい仕事をすること。
必要経費の中には気晴らしをするためのお金も考慮されていて（会社によるが）、精神的苦痛が少なければ気晴らしする必要がなくなるため。

【必要経費を変えずに満足感を上げる方法】
労働力の価値を高めることです。つまり、他の人が真似しにくい能力を身につける、ということです。
こうすることで、自分の必要経費はそのままでも年収を上げられたり、昇格できたりする（そんなに簡単な話でもない気はするが。。。）

ただ、変化の早い業界では身につけた能力がすぐに使えなくなるかもしれないし、スキルの内容によっては賞味期限が短いものもあるので、できるだけ長いもので身につけられるとよい（例として、会計の知識、営業のスキルなどが挙げられる）

労働力の価値を高める取り組みは数年から10年単位での積み上げが必要で、日々の生活の中で労働力を「消費」するのではなく価値を高めるために「投資」することが大切とのこと。
本著の中にあったメッセージとして
「PLだけではなく、BSも考えて働く」
がありました。
PLが目先の利益を、BSが高められた労働量を表しているのだと解釈してます。