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今だからこそ、知りたい「仮想通貨」の真実 WAC BUNKO
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商品詳細
内容紹介 | |
---|---|
販売会社/発売会社 | ワック |
発売年月日 | 2018/04/16 |
JAN | 9784898317563 |
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今だからこそ、知りたい「仮想通貨」の真実
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商品レビュー
2.8
5件のお客様レビュー
正確には暗号通貨(crypto currency)である。仮想通貨という言葉は現代のマネーシステムが仮想である事実を見失わせるので好ましくない。渡邉の著書は粗製乱造気味で食指が伸びない。本書もさほど期待せずに読んだのだが暗号通貨の取引をやめる契機になった。専門家はおしなべてブロッ...
正確には暗号通貨(crypto currency)である。仮想通貨という言葉は現代のマネーシステムが仮想である事実を見失わせるので好ましくない。渡邉の著書は粗製乱造気味で食指が伸びない。本書もさほど期待せずに読んだのだが暗号通貨の取引をやめる契機になった。専門家はおしなべてブロックチェーン技術は優れているが暗号通貨そのものは危ういと説く。渡邉の主張は中央銀行がブロックチェーンを導入すれば現在流通しているデジタル通貨は吹き飛ばされるというものだ。確かに一定の説得力はある。 https://sessendo.blogspot.com/2020/07/blog-post_4.html
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通貨とは「価値の保存」「価値の交換」「価値の基準」という通貨の3要件を満たしたものでなければならない。円やドルは法律で強制通用力を与えられた法定通貨だ。仮想通貨がいま円やドルなどお金に換えられるとしても、換金できるという国家の保証がないから、いきなり交換を禁止され換金できなくなる...
通貨とは「価値の保存」「価値の交換」「価値の基準」という通貨の3要件を満たしたものでなければならない。円やドルは法律で強制通用力を与えられた法定通貨だ。仮想通貨がいま円やドルなどお金に換えられるとしても、換金できるという国家の保証がないから、いきなり交換を禁止され換金できなくなるかもしれない。つまり仮想通貨は資産的裏付けがない「子供銀行券」と同じという。この説明にモヤモヤが晴れた。
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昨年末から今年(2018)にかけて、多くの仮想通貨の価値が上昇して、株式投資のような感覚で購入していた人も多かったように思います。私も勉強のために、少しだけ購入しましたが、毎日上昇している価格を見ると嬉しかったのを思い出します。年が明けてすぐに、がっかりしたのを覚えていますが。 ...
昨年末から今年(2018)にかけて、多くの仮想通貨の価値が上昇して、株式投資のような感覚で購入していた人も多かったように思います。私も勉強のために、少しだけ購入しましたが、毎日上昇している価格を見ると嬉しかったのを思い出します。年が明けてすぐに、がっかりしたのを覚えていますが。 現在は昨年ほど盛り上がりを見せていないのか、私の興味が薄れてきたこともありますが、仮想通貨のニュースを見ることが少なくなったと思います。そうであっても、仮想通貨の技術である、ブロックチェーンは将来の送金システムを変えるような技術とも思われますので、仮想通貨に関する本は読んでいきたいと思っています。 以下は気になったポイントです。 ・雑所得には、収入に応じて最大45%(年収4000万円超)が課税され、そこに住民税10%が加わる(p33) ・仮想通貨の場合、売買が成立して約定していない限り、資産として含み益には課税されない、コインチェックの返金は課税対象となるだろう(p36) ・株式などを、ゼロサムゲームと思っている人がいるが、実はそうではなく、上り局面ではほぼ誰もが得をして、下がり局面ではほぼ誰もが損をする、非ゼロサムゲームである(p44) ・大手銀行が仮想通貨サービスに参入しようとしているかというと、ブロックチェーン技術を用いることで、送金を瞬時に行い、運用コストを大幅に圧縮して手数料を引き下げる(p68) ・仮想通貨は、通貨の三要素(価値の保存、交換、基準)を満たしていない(p75) ・仮想通貨は、ある意味で、サブプライムローンを組み入れた証券化商品よりも筋が悪い、仮想通貨には何の財産的価値もない(p104) ・現状では、SWIFTとコルレスという二つの仕組みが国際間の資金のやり取りで絶対的な存在となっている、コルレス銀行が自ら発行するクレジットカードによる仮想通貨の購入を禁止した、これはかなりの利害対立が起きていることを意味する(p109) ・日本が国際間の取引に率先してドル以外の決済手段、とくに仮想通貨を利用することは、間違っている。日本は西側自由主義国の重要な一角を占めていて、アメリカによるドル支配の最大の恩恵を受けている国の一つだから(p115) ・ドルの強味が大きく発揮される場面は、投資や融資で一番難しい回収であるから、ドルであればアメリカがある程度まで取り立てをしてくれる、その仕組みがBISである(p117) ・コインチェックのテレビ広告が流れたのは、在京ではフジテレビとテレビ東京のみ、他のテレビ(日本、TBS,テレビ朝日)では社内審査で不合格となり放送されなかった(p163) ・投資方法として勧められるのは、投資に回せる余剰資金を、商品(金など)・株式(個別でなくREIT等)・債券、の3つに配分すること、仮想通貨への投資はハイリスク・ハイリターンである(p190、193) 2018年9月24日作成
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