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脱住宅 「小さな経済圏」を設計する
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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 平凡社 |
発売年月日 | 2018/03/07 |
JAN | 9784582544626 |
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脱住宅
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商品レビュー
4.5
3件のお客様レビュー
「一住宅=一家族」、今の住宅は賃労働者の為の給与住宅となっている。 そこにはコモン(共同の空間)という意識は欠落しており、完全なるプライベートな居住空間として建っている。 そして、何よりも日本の住宅に多いのが密室性。 プライバシーのための住宅というコンセプトがあまりにも密室性を助...
「一住宅=一家族」、今の住宅は賃労働者の為の給与住宅となっている。 そこにはコモン(共同の空間)という意識は欠落しており、完全なるプライベートな居住空間として建っている。 そして、何よりも日本の住宅に多いのが密室性。 プライバシーのための住宅というコンセプトがあまりにも密室性を助長し、事件や事故を引き起こしている。 もっと他者と積極的に関わろうとするような空間を作り出し、そこで個人の仕事、特技、趣味などを通じて住民以外の人たちとも交流が保てる。 小さな経済活動を様々なスペースで作り上げてこそ本当のコミュニティではなかろうか?
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2019.03 一家族が生活するだけの住戸を作って無理矢理コミュニティを作ろうとしても無理。町屋は生活圏と経済圏(お店)が繋がっていて、お店が閾の役割をしていたのでコミュニティが成立したとのことです。著者の理顕先生と仲さんは、住戸にSOHOを組み込むなどして、この考えをもとにコ...
2019.03 一家族が生活するだけの住戸を作って無理矢理コミュニティを作ろうとしても無理。町屋は生活圏と経済圏(お店)が繋がっていて、お店が閾の役割をしていたのでコミュニティが成立したとのことです。著者の理顕先生と仲さんは、住戸にSOHOを組み込むなどして、この考えをもとにコミュニティある集合住宅を作ろうとしている。とても興味深い考え方。その他、玄関を向かい合わせにした被災地の仮設住宅のお話(これは有名だとおもいますが)などグッときました。
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- ネタバレ
※このレビューにはネタバレを含みます
「一住宅=一家族」とは違う住宅はどのように可能なのか 全世帯のほぼ半分が単身世帯にもかかわらず、 依然として「一住宅=一家族」にこだわる問題 核家族に代わる地域社会圏 併用住宅は2% 専用住宅は98% 住宅の密室化の課題の解決方法 →スケルトンエントランス→SOHO →コモンデッキの自主管理→食堂付アパート 建築は未来を予想するのではなくてつくるもの 投資対象となった住宅の歴史(住デベへの利益誘導政策) 1996 公営住宅法改正 近傍民間同種家賃 1999 空中権売買 2000 特例容積率適用区域制度 2000 資産流動化法 不動産の証券化 2003 総合設計 空地確保による容積率緩和 2007 住宅金融支援機構 民間銀行のローン保証人
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