日経大予測(2018) これからの日本の論点

日本経済新聞社(編者)

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2017/10/26
• JAN: 9784532219277

商品レビュー

2018/05/30

○同社は今、生産拠点を母国ドイツなどの先進国、かつ大消費地に移しつつある。ロボットを使って生産コストを抑える一方、IOTで消費者のきめ細かな需要に応じた製品を作り、在庫も管理できるようにした結果だ。(132p)(梶原 誠)

○マスプロダクションは、あるところまでは製造コストを大幅に抑える効果があるが、それを超えると規模が大きいゆえに生じる品質関連や研究開発の費用、人件費が急激に上昇すると言われている。(200p)(中山 淳史)

2018/04/03

▼福岡県立大学附属図書館の所蔵はこちらです
https://library.fukuoka-pu.ac.jp/opac/volume/298545

2018/03/28

石油需要は早ければ2030年前にピークを迎える。

地産地消の時代。工場は各国に作る。IOTで生産コストが下がる。＝新しいグローバル化。
3Dプリンター、インダストリー4.0など。

スイスのロシュ、ネスレなど。開放的であること。

日本企業の買収は、119件中、成功が9件、失敗が51件。

HISの「変なホテル」

5年後はエンジン車がまだあるが、10年後はどうだろうか。

アマゾンの一人勝ち＝ウォールマートの苦難、トイザらスは倒産、ベストバイ、メイシーズは店舗閉鎖、
あとは生鮮食料品。
日本では6位。イオン、セブン＆アイ、ユニクロ、ヤマダ電機、三越伊勢丹、の次。

嵐を起こす大統領。第7代アンドリュージャクソンとトランプ大統領。

インドネシアの新しい街メイカルタ。

国際軍事紛争は複合戦になった。
クリミア半島併合、尖閣諸島の報復、南シナ海での人工島、一帯一路。
政財官の一体化。サイバー空間の増殖。
中露の強権国家が有利で、民主主義の日米韓は不利。

情報の発達で、人間の脳の働きが鈍くなる=フェイクニュースを信じやすくなる。じっくりものを考えない、真実への関心が低い、一般大衆の操作がしやすくなる。