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デジタルCFO これが新時代のリーダー像だ!
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デジタルCFO これが新時代のリーダー像だ!

EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社(著者), 高見陽一郎, 青柳喜郎

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商品詳細

内容紹介
販売会社/発売会社 東洋経済新報社
発売年月日 2017/05/19
JAN 9784492961322

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商品レビュー

2.7

3件のお客様レビュー

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2023/01/02

Kindle unlimitedで流し読み。一般的なことを並べて書いてるだけで目新しいことがなかった。今後ファイナンス部門が向かう姿とは、という題目に対して、自動化やオフショア化しか出てこないのはデジタル化を既存業務ありきで考えている狭い考え方の典型例で、デジタル化によって新しい...

Kindle unlimitedで流し読み。一般的なことを並べて書いてるだけで目新しいことがなかった。今後ファイナンス部門が向かう姿とは、という題目に対して、自動化やオフショア化しか出てこないのはデジタル化を既存業務ありきで考えている狭い考え方の典型例で、デジタル化によって新しいオペレーションやビジネスを創出して改革していくことをゴールにすべきで、その為の施策や注意点を語ってほしかった。前の部分で人材の複数専門化の必要性を謳っているのだから、部門毎に分断されていたデータベースを統合して部門横断の案件の創出に繋げるとか人材の横移動を容易にするとか、EYなんだからそこをもっと書いてほしい。入門書の位置付けにするにしてもゴール設定を誤ってはCFO失格だろう。システム素養とビジネスを結びつけるのが社会的にも大きな潮流になっている中、まさにピンポイントなタイトルな分中身の薄さが残念。他の本を漁りたい。

Posted by ブクログ

2018/01/10

デジタル時代において、CFOに求められる武器とファイナンス組織に起こる変化について、組織、人材、キャリアパス、オペレーションごとにまとめられている。ファイナンス部門においてはRPAによる作業効率化により、より経営の意思決定などに伴うビジネスパートナーとしての役割を担うことが求めら...

デジタル時代において、CFOに求められる武器とファイナンス組織に起こる変化について、組織、人材、キャリアパス、オペレーションごとにまとめられている。ファイナンス部門においてはRPAによる作業効率化により、より経営の意思決定などに伴うビジネスパートナーとしての役割を担うことが求められることになりそうだ。

Posted by ブクログ

2017/09/30
  • ネタバレ

※このレビューにはネタバレを含みます

ファイナンス部門を取り巻くデジタル環境の変化を一つずつ説明し、この変化の結果として、ファイナンス部門の今後のあるべき姿を述べた本。内容は、Big4系レポートの延長線の印象を受け、本としては薄い感じもするが、印象に残る点もあった。 ・予算策定、推定管理等は高度なシステム化により効率化され、戦略オプション分析をはじめとした意思決定サポート業務の割合が増加する ・次世代ERPは、インメモリー型処理(大容量データ処理を高速に実行可能にする)とカラムストア型データベース(列単位でデータを保管)技術によって統合仕訳帳を構築し、制度会計管理会計ともに実行する ・ボットに、バーチャル空間で財務担当者のアバターの会計処理を学習させることで業務自動化が可能になる ・今後のファイナンス部門としては、ビジネス面で示唆のあるアドバイス・意思決定の支援をする人材が増えることが重要。そのために、キャリアパスで、事業部門を経験させることも必要。 ビジネス面で経営者の意思決定を支援する業務割合が増加することになると、会計財務だけ分かる人間ではなく、ビジネスの現場感覚も兼ね備えた人材が重宝されるはずである。会計のルーティーンはシステム化され、そのシステムを管理する少数の人員だけが残る。高度な会計処理は限られた専門家がアドバイスを行うようになる。それ以外は、会計知識とビジネス感覚を持って、戦略立案実行・KPI管理・オプション分析等を行うようになり、経営企画管理部門・マーケティング部門との差異が縮まって行くと予測する。これらの人材は、経営者予備軍として業務にあたることになり、意思決定以外の情報収集・オプションシナリオ分析・提案までを行うことになる。業務範囲も戦略とマーケティング以外のアドミもカバー範囲になるはず。 キャリアパスとして、意識的に事業部門、それも、事業部付きの経理部門ではなくマーケティングや営業部門を経験させるのは、全社として意識しないと実行出来ないし、数字と事業が分かり、卒無くこなすためには、それなりのセンスや継続的な学習も必要である。ファイナンス部門の理想形として、意思決定支援業務割合の増加があるが、それを実行出来る人材は、そこまで多くは無いはずである。MBAへの派遣や教育面も意識的に全社で考えないといけない。

Posted by ブクログ

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