東京裁判 全訳パール判決書

ラダビノード・パール(著者), 都築陽太郎(訳者)

• 販売会社／発売会社: 幻冬舎メディアコンサルティング
• 発売年月日: 2016/12/01
• JAN: 9784344910362

商品レビュー

2021/08/19

英はアヘン戦争やインド侵略に対する謝罪もしないまま他国を非難できない。米は原爆や都市空襲、民間人の無差別殺戮への謝罪もないまま他国を非難できない。▼米政府が日本に送った通牒と同じものを受け取った場合、モナコ王国・ルクセンブルク大公国のような国でさえも、米に対して武器をとって立ち上がっただろう。▼事後法で裁くことは国際法違反。『パール判決書』

※パール判事。東京裁判で唯一の国際法の専門家。
※アメリカに都合が悪いため、GHQはパール意見書の公表を禁止した。
※インド政府。インド独立運動の指導者(チャンドラ・ボース)は日本軍と共にインパール作戦を実行。大東亜戦争のおかげ、英からの独立が早まった。

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日本は、網産業以外に固有の産物は何もない。もしこれらの原料を断ち切られたら、1000万から1200万の失業者が発生することを彼らは恐れていた。彼らが戦争に飛び込んだ動機の大部分は安全保障の必要に迫られてのことだった。マッカーサー、1951年5月米上院軍事外交合同委員会

この裁判は歴史上最悪の偽善だった。なぜ東京裁判に不信感を持ったかといえば、日本が置かれている状況と同じ状況に置かれたならば、アメリカも日本と同様、戦争に訴えるに違いないと思うからである。ベルナール・レーリング『世界がさばく東京裁判』

当時、国際法に照らして犯罪ではなかった行為のために、勝者が敗者を裁判するという理論に私は賛成できなかった。演出された法廷の行事が終わるまで私は不安な感じに襲われ、再び法廷には戻らなかった。ウィリアム・シーボルド『日本占領外交の回想』

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東京裁判の結果、戦勝国の戦争犯罪は追及されないという悪しき先例を作ってしまった。また、アメリカによる原爆投下の罪が追及されなかった結果、原爆使用が正当化されてしまった。

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GHQによる左翼プロパガンダ映画。『犯罪者は誰か』『喜劇は終わりぬ』『大曽根家の朝』『オウムは何を覗いたか』『民衆の敵』『命ある限り』『わが青春に悔なし』『戦争と平和』。

GHQにより追放された言論人。菊池寛（作家、「文藝春秋」創刊者）、正力松太郎（読売新聞社社長）、円谷英二（映画監督）、山岡荘八（作家）。

GHQによる日本語ローマ字化。前田多聞、安部能成、柴田武東大助教授らが徹底的に反対し廃案に。

GHQにより設立された隠匿退蔵物資事件捜査部。米による日本の政治行政への影響行使。現在の東京地検特捜部。

眞相はかうだ。GHQ制作プロパガンダ番組。NHKラジオ。大東亜戦争中の政府や軍の腐敗・非道を暴くドキュメンタリー。「国民」対「軍部」という対立構図を刷り込む。