2020年世界はこうなる

田原総一朗(著者), 長谷川慶太郎(著者)

• 販売会社／発売会社: SBクリエイティブ
• 発売年月日: 2015/12/01
• JAN: 9784797386387

商品レビュー

2016/12/23

田原総一朗と長谷川慶太郎89歳の本。タイトルだけで図書館で借りて中身が全く想像してない内容だったが面白かった。

以下メモ。
●南シナ海における滑走路建設は習近平の指示ではない。南海艦隊が勝手にやっている
●原発一個相当の電力量を太陽光発電で作ろうとすれば山手線の内側の面積が必要になる
●上海電力が大阪南港の埋め立て地に太陽光発電を作った。600億資本投下。採算は取れないが中国経済が潰れる前に資産を持ち出している
●拉致被害者は1000人以上いる。外務省は暴露されたくない
●中国が日本の尖閣国有化に絡んで日本にレアメタルを売らないことを決定したことから、日本は中国からレアメタルを購入できなくなったが、技術改良して中国からレアメタルを購入しなくても電子部品が製造できるようになった。そして中国の民間企業はつぶれていった
●天津港爆発事故はおそらくテロ
●アメリカでは土地に対する投資は意味がない。ハーバード大学近くの国有地約1万平方メートルが約12万。サブプライムローンは土地ではなく住宅に対して組まれたもの
●拉致問題は小泉政権から一歩も前進していない。北朝鮮はカネがほしい。日本政府がカネを出すと言ったら北朝鮮から一気にドッと拉致被害者が出てくる。日本ではそういう空気を出さない。出したら北朝鮮を救うことになり、アメリカも中国も反発する

2016/06/11

2016/06/10：読了
　少し、意見を異にしている人の対談の方が、意見の相違点に対し、互いにわかりやすい説明をする。
　読んでいて、好感の持てる対談集だった。

2016/03/15

中国の株価は本格的に下がるであろう。必ず２０００ポイントを割り込むだろう。地方の役人はIPO銘柄の取引で儲けてきたが、株価が２０００ポイントを割り込むと地方役人の給料が出なくなり地方の反乱が起こるはず。
共和党は保守派、自由競争、小さな政府
民主党はリベラル派、規制を加える