中国バブル崩壊 日経プレミアシリーズ

日本経済新聞社(編者)

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2015/10/01
• JAN: 9784532262938

商品レビュー

2018/10/24

日経記者による最近の中国経済を分析した本。株、不動産投資や建設、製造、小売などの状況、貿易や金融政策に到るまで、さまざまな視点からの分析がなされており、参考になった。数値が明確に示されており説得力がある。大人数での担当制のため、内容の重複している部分もあった。
「中国全体の債務は07年の7兆ドル台から、14年には28兆ドル台へと膨らんでいたが、今や50兆ドル台とGDPの３倍。財政赤字も急膨張した」p10
「（中国株式市場は、個人売買が6～8割と圧倒的に高い）年金制度の整備遅れから年金資金を運用する投資顧問会社や信託銀行のような機関投資家が十分育っていない。中国政府が外国人の中国株売買を原則禁止している」p24
「中国経済成長が一定の段階で足踏みする「中所得国のわな」にはまるとみる。潜在成長率が従来の８％台から、25年にかけて４％台まで下がっていくという」p60
「韓国、台湾は1990年後半にわなに陥りかけたが、その後に電機・自動車産業を中核に産業の高度化を成し遂げ、高所得国の仲間入りを果たした。一方でブラジル、アルゼンチン、タイ、マレーシアなどは伸び悩んでいる。習指導部が新常態と呼ぶ中国経済はこの分岐点を迎えている可能性がある」p60
「（中所得国のわなを呼び込みかねない後遺症）生産能力の過剰。環境破壊の深刻化」p63
「（中国石油３社）積極投資が裏目に出る。多くの海外案件が頓挫の危機に直面している」p69
「富裕層の多くは党幹部が占めるだけに、反腐敗運動をいくら進めてもなお不満・不信は強い。摘発をすればするほど党の腐敗ぶりが明るみに出るジレンマもある」p102

2016/08/17

中国バブルについて知りたくて読書。

2015年10月発売の本なので情報が新しい。今後、参考になりそうなキーワードも豊富で重宝しそう。

主に日本経済新聞の記者が執筆しているので中国経済、現状に疑問符をつけて否定的に伝えている。

最後の中国依存の韓国、台湾という章は勉強になった。

本書発売から1年、中国経済の減速はさらに鮮明になり、日本のインバウンドを当てにして特化した業種は早くダメージを受け始めている。訪日中国人、外国人だけに依存するのは高リスクなのは間違いなし。

中国が今後さらに経済が低迷すると政治闘争が激しくなり、内外へ強権的な政策が増えると思われる。その前に日本企業は、よりベトナムやインドなどチャイナプラスワンへのシフトが加速するのだろうか。

それにしてもASEAN諸国の中国依存の高さにも問題があるなと改めて感じ根の深さを痛感した。

読書時間:約1時間5分

2016/07/22

２０１５年の上海市場急落をめぐる中国の現状を４０人以上の執筆者が書き寄せている。そのような作り方であるため、記事間のつながりとか時間的な前後関係とか、記者の視点とかにまるで整合性がなく、読みにくいことこの上ない。個々の記事に筆者の名前と経歴を記載したら少しはマシかもしれない。編集者の力不足。