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朝日新聞 世紀の大誤報
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朝日新聞 世紀の大誤報
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朝日新聞 世紀の大誤報: 慰安婦問題の深層 新書 – 2014/11/20 本書の良い点は国際社会での誤解をとくために何をすべきか明示している点 2015年8月10日記述 池田信夫氏のブログやWebでの連載における 旧日本軍慰安婦に関するものを再編成しまとめた本。 慰安婦問題については1998年に出された小林よしのり氏の戦争論。 2001年に出された戦争論2でおおまかな事は知っていた。 吉田清治という嘘つきの話が広がり続けてしまった・・・ それを悪用した人権派弁護士 福島瑞穂、高木健一、戸塚悦郎、 論理が破綻する度に強制性の定義を変え問題を撹乱した吉見義明中央大学教授・・ 本書では誤報を流しつづけた朝日新聞の記者名がはっきりされているのが良い。 植村隆元記者は悪い意味で有名だ。他には・・ 北畠清泰(大阪本社企画報道室長⇒論説副主幹) 清田治史(外報部長⇒東京本社編集局次長⇒西部本社代表) 市川速水(ソウル支局長⇒外報部長⇒中国総局長⇒報道局長) 2010年以降に従軍慰安婦ではなく旧日本軍慰安婦などと言葉遊びしはじめた段階で朝日新聞は追い詰められていたのだろう。 ただ世間がこの誤報問題を広く知るに至るまであまりに長い時間が過ぎてしまった。 本書が他の類書と異なる点は世界に広まった誤解をとくために何をするべきなのかを明示している点である。 英語圏では残念ながら英語での事実、一次資料に基づいた丁寧な英語の論文なり何なりが一つでも多く出され海外のまともな学者に認知されないといけない。 日本人がなぜ英語力を今まで以上に高める必要があるのかという一つの答えがあるように思えた。 旧日本軍慰安婦問題は日本国内では決着はついた。 世界での誤解をとめる為に朝日新聞が英文で謝罪広告で一面で出し記事を撤回する。 ただ現時点で池田信夫氏の指摘した程に朝日新聞は取り組んでいるように思えない。 極めて腹ただしく怒りを覚える。 このような反省の無い嘘つき組織は日本社会から淘汰されるべきだろう。 食品業界ならおそらく倒産させられる。 悪しき古いものの生き残りを助けてはいけない。 特にこんな新聞を軽減税率の対象にするなどもっての他だろう。
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