為替がわかれば経済がわかる。

榊原英資(著者)

• 販売会社／発売会社: 宝島社
• 発売年月日: 2014/06/06
• JAN: 9784800225566

商品レビュー

2017/05/18

・リーマンショック後、アメリカが金融緩和を続けてきたが、景気回復局面に応じてテーパリング(金融緩和縮小)を実施。ギリシャ危機による世界経済減速とも重なり、新興国経済に大きな影響。フラジャイル5は、資金流出を阻止し、為替レートの下落を押しとどめるために利上げを実施。ただし実経済にはマイナスである。

・為替は美人投票で決まる。みんなが今後美人だと思う人を予測する。一番儲かるのは、みんなが美人だと思っていなかった人を早めにみつけて、みんなを説得して美人投票に勝たせること。

・ユーロは道半ば。通貨を単一にすることで、各国は自由に通貨を切り下げできないので、経済力の弱い国々の経常収支を悪化させた。本来は財政も域内で統一すべきだか、ハードルは高い。
経常収支が大きく改善したドイツの一人勝ち。(ドイツ、ベネルクス諸国勝ち、フランス、イタリア含む南欧負け)

・過去のアジア通貨危機は、国際収支が悪い国が狙い撃ちされた。当時、IMFによる支援の際に、緊縮や金融システム再編が要求され、事態が悪化した。現在は、各国において外貨準備高を豊富に準備するようにしている。

・ルービン財務長官「ドル高は国益」
→ドル高で資金がアメリカに集まり経常赤字をファイナンスすれば問題ないとの考え。ドル高政策により、1996年から2000年にGDP年4.3%成長。

・アメリカの強みは、先進国でありながら今後も人口増加が見込めること。一人当たりGDPの優位性は、2050年にも維持されているだろう。

・日本はもはや成熟国家。今後は成長率1%程度に収斂するだろう。2%の物価目標は高いのでは。