優位戦思考で世界に勝つ

日下公人【著】

• 販売会社／発売会社: PHP研究所
• 発売年月日: 2014/03/24
• JAN: 9784569818061

商品レビュー

2024/05/05

ここ最近いくつか読んだ日下公人の本の中でも、本人の気持ちがストレートに伝わってきて納得ばかりの本。この本では靖国神社は参拝すべきだし、それは他国にとやかく言われる筋合いは無く、優位戦思考で対応方法する方法はある、日本は堂々とした態度を取るべき、と述べている。そのために知っておかなくてはならないことは沢山あり、重要な例をいくつか紹介してくれている。事実を歪曲しルールや歴史を変えようとしたり、自国さえ良ければという考え方で動いたり、都合が悪いことは棚に上げてしまおうとする国々の中で、日本は優位戦思考で誇りを持って対応できることを教えてくれる。卑屈になったり隷従する必要はない。
これから自分の取るべき対応としては、マスコミの報道や論調に振り回されないようにすることだ。

2014/10/31

2014/10/27：読了
　日本の官僚は、マイナス思考。
　もっと飲んでかからんといかんという本。

　やるには、いろんなモノを整えていかんと。
　はったりじゃぁ、通用しないし．．．

2014/03/30

第二次安部政権は、一次政権での失敗や教訓を生かして順調に進んでいるようですね。最近は、アベノミクスを批判する本もチラホラ見られますが、この本の著者である日下氏は、彼を応援しています。

この本で彼が解説しているのは、優位戦思考、というものです。日下氏によれば、安部首相は、優位戦思考で行動をしているようです。

今までの日本人は劣位思考によって行動していたので、成果を上げれなかったようです。この優位戦思考を私も理解して、ビジネスに活かせるようにするにはどうすべきかを考えてみたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・安部首相は2013.12.26の靖国神社参拝において、鎮霊社も参拝した。鎮霊社は、靖国神社に祀られていない全ての戦場に倒れた人々、日本人以外も含めた人々の慰霊のためのお社である（ｐ１７）

・安部氏は、戦後の日本にとっては待望の優位戦思考の持ち主で、優位戦の発想・視点から政治外交を行っている（ｐ２０）

・孤立は誰でも嫌なものである、しかし孤立より苦しいものがあるのを戦後の日本人は忘れている、それは屈従や隷属である（ｐ２９）

・1952年のサンフランシスコ平和条約以降、旧連合国に対する赦免勧告を行うよう要請が繰り返され、全国で戦犯赦免を求める4000万人の署名が集まった（ｐ３０）

・A級戦犯を含めた全戦犯刑死者を犯罪者とみなすのではなく、公務死と認定した（ｐ３１）

・Disappointの訳は、心外と訳すべきで、Regret（遺憾）とか、Concern（懸念）といった、抗議と関与を秘めた用語を使わなかったので事実上は中立的表現である（ｐ４４）

・マスコミは劣位の発想しかないので、それを脅かす安部氏に対しては執拗に非難を繰り返す（ｐ６８）

・江戸時代の人口は3000万人の大国、その時代に3000万人の統一国家はどこにもない、オランダは大国とされていたが、数百万、アメリカ独立戦争時のイギリスは900万人、アメリカは建国１３州で300万人（ｐ９２）

・清国は日本をはるかに上回る軍艦と大砲を保有していたが、彼らは西欧からそれを購入したのみで、新たにつくること、使いこなす、修理することもできなかった（ｐ９５）

・人種平等規約の提案は、20世紀の世界の歴史において日本の金星、アメリカにおいて公民権法が成立するのは1964年、国連で人種差別撤廃条約が成立するのは1965年（ｐ１００）

・日露戦争において継戦能力に余裕があったとする人が多いが、借金力まで考えると、それは国際金融市場が決めること（ｐ１０５）

・優位戦思考とは、自分がどのようなカードを持っているのか、相手との比較のうえで何ができるかを考えること、自分の長所短所をわきまえた上で、相手よりいかに柔軟な思考・発想ができるかの勝負（ｐ１０９）

・日本海海戦の勝利には、多くの理由があるが、児玉源太郎の海底ケーブルは、日露戦争全体に関わる優位を日本にもたらした（ｐ１１２）

・レパントの海戦とは、1571年、西欧州を震撼させたオスマントルコの艦隊に対して、スペイン・ベネチア・ローマ教皇軍の連合艦隊が反撃して大勝したもの（ｐ１３２）

・大東亜戦争の答えの大きな柱は、大東亜宣言である、大東亜会議は、東郷首相のほか、タイ王国首相代理、フィリピン第二共和国大統領、ビルマ共和国主席、自由インド仮政府首班の６首脳が参加した（ｐ１３６）

・自由フランス亡命政府軍の指導者だったドゴールは、シンガポール陥落は、白人植民地主義の長い歴史の終わりを意味すると語った（ｐ１４１）

・日韓基本条約（昭和４０年）と関連協定にて、日本は韓国に無償給与３億ドルと、政府借款２億ドルの経済協力をした、当時の外貨準備高１８億ドルを考慮すると誠意を見せたことになる（ｐ２３４）

・国際連盟において、昭和13年２月の国際連盟理事会で「南京で２万人の虐殺があった」と演説したが、それは採択されなかった、日本はすでに脱退していたが欠席裁判は行われなかった（ｐ２３８）

2014年3月30日作成