ネクスト・アジア 成長フロンティアは常に動く

後藤康浩【著】

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2014/03/14
• JAN: 9784532355913

商品レビュー

2023/04/26

本書はアジアの中心が中国からASEAN、そしてインド洋の国々に複数の軸を持ちながら移っていくというストーリーラインのもと、中国、インド、ASEAN各国等で起きている事象紹介を中心に本が展開されています。本書を読み終わった時の率直な感想は、おそらく著者が言わんとすることに近いことが、今後起こるのだろうな、と感じはしましたが、説得力は弱い。例えば、国によって描写にかなりバイアスがかかっていて、ある国はよい面ばかり紹介され、ある国は悪い面ばかりが紹介されていること（例：ベトナムの近年の政治経済面での混乱は全く触れられていない）、また新聞、雑誌記事の小ネタをバラバラと散りばめて、国全体の方向性を語ろうとしている記述が多く、正直鵜呑みにはできませんでした（日本企業A社、B社、C社が進出したからこの国は有望だ、という演繹法は説得力に欠けます）。その意味では、日本経済新聞社出版にしては、ずいぶん分析面が主観的＆非データ的だなと感じました。私は買う前にもう少し客観的かつデータ分析面を期待していたので、その意味では若干物足りませんでした。

2015/11/02

東南アジア、南アジアのビジネスシーンを現地での取材を通して描き、これからはインドをはじめとした南アジア方面へビジネスの主軸が移動していくと説く。
日経の記者の著者だけあって、取材をベースにした切り口は鋭く、実際のビジネスに参考になる。

2014/10/11

次にくるのはどこか？
→　ASEAN？インド洋経済圏？

・20歳未満が人口に占める割合
　・南アジア：18.4%
　・ASEAN：17.2%
　・湾岸地域：17.0%
　・東アフリカ：26.9%
　・東アジア：10.9%

・大学進学率
　・英国、ドイツ、フランスなど・・・40%台
　・日本・・・60%くらい
　・韓国、台湾・・・70%以上
　・タイ・・・40%台
　・マレーシア・・・30%台
　・中国、インドネシア・・・20%台
　・ベトナム、インド・・・10%台
　・シンガポール・・・15%程度　→　テクノクラートやビジネスエリート、高度専門職の育成、と目的が明確（モラトリアム機関でない）

・東アジア・ASEANの「留学」
　・留学者数
　　・中国・・・投資効果が薄れつつある（習近平政権で共産党幹部の子弟は禁止）
　　・韓国・・・学位取得目的だけでも16万人、企業派遣を含むと26万人（全人口の0.52%）
　　・日本・・・5万8千人（2004年よりも30%以上も減少）、人口比：0.05%
　・ASEANの主要国の渡航先
　　・インドネシア、シンガポール、マレーシア　→　オーストラリア
　　・ベトナム　→　中国
　　・タイ　→　米国