会計学の諸問題 目白大学経営研究所ライブラリー

片岡洋一【編著】

• 販売会社／発売会社: 冨山房インターナショナル
• 発売年月日: 2013/11/01
• JAN: 9784905194668

商品レビュー

2016/03/15

118会計学の諸問題
1s.o
2税務会計
3監査公準における独立性
4非度外視法
5従業員満足度と企業価値創出の可能性
6資本予算の評価技法における資本コストの意義
7伝統的原価計算における廃棄物の識別
8DEP
9等級別原価計算
10ABCの導入
@cpa_1992
1に関する論点
1労働用役の追加的消費の有無
2費用の証明可能性
3同上2
4募集株式の有利発行と新株予約権付与の費用認識との整合性
5新株予約権の純資産妥当性
6公正価値の測定時点
7配当決議と付与決議との整合性
@cpa_1992
2法人課税について、基本規定と実践規定の2本立て
3についての問題
1監査人の独立性を概念の定義方法
2非監査証明業務の実施の良否
3監査報酬の独立性との関係
公準が理論の本質を的確に示す
・会計理論：特定の人格は登場せず
・監査理論：監査人が命題の主題
@cpa_1992
5人的資本の活用と、企業価値創出の関係
インタンジブルズ：人的資本、組織資本、情報資本
従業員満足度：1居心地の良さ→高い定着率だが、企業価値と逆相関
2働きがいがある＝仕事に対する評価が適切→高い定着率、企業価値の向上
@cpa_1992
6
回収期間法：安全性を重視←日本では、銀行借り入れが多かったから
その他技法（NPV法）：収益性を重視←米国では、株主の意向
資本コストが上昇していくにつれ、NPVの差が小さくなっていくが、現在の資本コストは1桁と見るべき→Kの予測誤差は意思決定に大影響
@cpa_1992
7
広義の減損＞作業屑
仕損品
廃棄物と減損・仕損品の関係
8
引当金の史的変遷
1生成期1934：負債性引当金に限定。DEP引当金の消滅
2定着期1947
3混乱期1962
4調整期1974
5妥協期1981
6転換期1998
@cpa_1992
10活動とは、特定の目的を持った事象、課業、作業の単位