経済成長神話の終わり 減成長と日本の希望 講談社現代新書

アンドリュー・J.サター【著】, 中村起子【訳】

• 販売会社／発売会社: 講談社
• 発売年月日: 2012/03/17
• JAN: 9784062881487

商品レビュー

2018/10/30

出版から６年経って読んでみた。
正直かなり良い本だとは思う。

出版した時期が悪かったのか、かなり話題にならなかったのは運がなかったとしか言いようがない。

経済学にどっぷりと浸かっているわけではない自分にとっては読みやすい内容だと思うし、様々な理論やアイデアをナラティブに紹介してあるので理解もしやすい。ただし同様の内容の新書や単行本は（現在では）数多くあるため、埋もれてしまっているのが残念。ボリュームにもやや問題があったのだろうか？

想像するに、出版した時期が震災直後（と民主党政権時だったために）「日本人の多くが、長期的な視点を持ちにくい時期」だったのと、外国からの経済批判に対するアレルギーのようなものがあったのかもしれない。日本の経済（と経済学）は過去から現在まで「ほぼ輸入でまかなっている」のだから、日本人以外の指摘というのはたとえ経済学者ではなくともかなり信憑性が感じられるはずなのだが、なぜかいやがる傾向が強いように感じなくもない。（ピケティなどの左寄りの指摘はアレルギーが出ない体質というのもトホホな感じなのだが）

本書での主張をかなり乱暴にまとめると「無理に経済成長を目指すのではなく、日本の社会にあった減成長による繁栄を目指すべきだ」という感じか。ただし、この「繁栄」という言葉の使い方はあまり日本に馴染みがないように思う。2012年の民主党政権時ということを考えると「国の繁栄」＝「帝国主義的な搾取」としてしまう短絡的な思考が特に根強いかった時期だったように思えてならない。
そう考えると、そもそも出版が早すぎたのかもしれない。

とにかく内容はエクセレントなので「６年前でしかも民主党政権時の経済本？」とおもわず、まずは手に取ってみるのが良いと思う。

2016/03/06

大恐慌の時代は失業が大問題であり、完全雇用が重要な課題だった。大戦前、ハロッドとドーマーが、完全雇用を実現するには生産活動を増加させるしかないことを示した。戦後、国の再建のために生産高の増大と生産性の向上のために、49年にイギリスが経済成長を政治目標に盛り込んだ。アメリカでも、ソ連に対抗する軍備増強を推進するために、経済成長を最優先課題とした。東西冷戦が長期戦になると、ワイルズが最も成長した国が強大になるという論文を発表し、成長と政治が直接結びつけられるようになった。

8章まで読んで撤退。

2013/02/02

経済成長は必ずしも国民の幸せ（ハピネス）や国際的地位につながらないし、永遠にGDPを増やし続けることは不可能であり意味もない、という内容。基本的には著者の主張するデクルワサンスの概念に賛成である。
ただどうすればよいのか、という点については具体性に欠けるし、減成長による繁栄は「本当にできるかな？」と思わざるを得ない。世界中の人々が一斉に考え方を逆転させて「減成長」に向かえば可能かもしれないが、他の大勢が成長を目指す中で自分だけ減成長を貫けば競争から脱落し、すべてを失うことにならないか？中途半端な「少し負け」なんてことは熾烈な競争社会ではありえないように思われる。勝つか負けるか二者択一であり、規模の経済を享受できない者は負けて全てを失う可能性が高い。だから皆が生産性を追及して成長を目指しているのだ。生き残りのために。