NHKさかのぼり日本史(4) 明治「官僚国家」への道

佐々木克【著】

• 販売会社／発売会社: NHK出版
• 発売年月日: 2011/10/28
• JAN: 9784140814888

商品レビュー

2024/02/12

帝国憲法・権力の源泉・1889年：官僚と官僚制　個→組織　伊藤博文・欧州憲法調査　太政官内閣→近代内閣制　帝国大学　大日本帝国憲法と行政 十四年の政変・近代化の分岐点・1881年：土蔵に眠る憲法；よ自由民権の季節　豪農と学術講談会　大隈重信と福沢諭吉　明治十四年の政変 巨大官僚組織ー内務省・1873年：明治六年の政変　内務省設立　産業振興プロジェクト推進本部　殖産興業事業 岩倉使節団・1871年：二つの国家的課題　岩倉使節団の使命　全権委任状　イギリスが富強であるゆえん　近代化路線の確定　意見を届ける

2018/10/11

幕府体制でもない、宮廷体制でもない、新しい国家体制を作ることを選んだ明治の先駆者たちの中の一人、大久保利通は政府と一体となった官僚組織を創出することで日本の近代化を進めることが可能となった。

2014/02/24

(2014.02.24読了)(2014.02.21借入)
副題「「官僚国家」への道」
優秀な官僚によって、政策を推進する国家がいつごろどのようにして出来上がったを探ります。到達点は、伊藤博文が主導して成立させた帝国憲法です。
天皇主導で憲法を作るか、自由民権運動の盛り上がりの中で、民意の反映により憲法を作るか、というせめぎあいの中で、大隈重信の追放がポイントになったとか。
優秀な人材を集めて、殖産興業を推進する基礎をつくったのは、大久保利通であった。
大久保利通が、どのような組織が必要であるかを考えるヒントをつかんだのは、岩倉具視らと同行した遣欧使節団だった。

各章の扉ページにポイントが書いてありますので、拝借しておきましょう。
第1章、ターニングポイント1889年、大日本帝国憲法発布
議会対応に苦しむドイツの実情を見た伊藤博文は、行政が立法に優越する帝国憲法を誕生させた。
第2章、ターニングポイント1881年、明治十四年の政変
議会開設をめざす自由民権派と、政府との対立は激化するが、明治十四年の政変によって官僚主導の近代化が決定した。
第3章、ターニングポイント1873年、内務省設立
内務省を創設することで国内産業の育成に成功したが、｢有司専制｣のそしりを受けることとなった。
第4章、ターニングポイント1871年、岩倉使節団の米欧派遣
欧米列強の圧倒的な国力を見た大久保は、発展途上のドイツを手本に官僚主導の近代化をめざした。

【目次】
はじめに
第1章　帝国憲法・権力の源泉－1889年(明治22年)
第2章　十四年の政変・近代化の分岐点－1881年(明治14年)
第3章　巨大官僚組織・内務省－1873年(明治6年)
第4章　岩倉使節団・近代化の出発点―1871年(明治4年)
参考文献
年表

●国民の声(58頁)
民権派が最も不満を持っていたのは、国民が国の政治に参加できる場がまったくないことでした。だから、国民の声を反映するための場と制度をまずつくってほしい、と彼らは要求した。すなわち国会開設の要求です。
これに対して政府は、今の日本は政府主導による殖産興業を通じて近代化すること、すなわち経済的自立と国民生活を豊かに安定させることが、何よりも重要な先決の課題であり、国会開設はそれを達成してからでもよいではないか、と考えていたわけです。
●内務省(73頁)
内務省とは、内政・内治とりわけ殖産興業政策の推進のために設置された官庁であり、その設置の推進力となり、自ら初代長官となった大久保利通が、強力な官僚組織をつくりあげて、日本近代化のための拠点としたところなのです。
●徴兵令(94頁)
国民皆兵をめざそうというこの制度は、必然的に士族から職業を奪うものでした。

☆関連図書(既読)
「NHKさかのぼり日本史①戦後」五百旗頭真著、NHK出版、2011.07.25
「NHKさかのぼり日本史②昭和」加藤陽子著、NHK出版、2011.07.25
「NHKさかのぼり日本史③昭和～明治」御厨貴著、NHK出版、2011.09.30
「条約改正」井上清著、岩波新書、1955.05.20
「岩倉使節団の西洋見聞」芳賀徹著、日本放送出版協会、1990.01.01
「戊辰戦争」佐々木克著、中公新書、1977.01.25
(2014年2月24日・記)
（「BOOK」データベースより）amazon
歴史には時代の流れを決定づけたターニングポイントがあり、それが起こった原因を探っていくことで「日本が来た道」が見えてくる。急速な近代化を果たした明治期の日本―その国家運営の中核を担ったのが「官僚」だった。1889年→1881年→1873年→1871年の指導者の“信念”に裏打ちされた政策を見る。