すらすら税効果会計

三林昭弘【著】

• 販売会社／発売会社: 中央経済社
• 発売年月日: 2011/09/23
• JAN: 9784502443503

商品レビュー

2016/01/11

2回目

非常に読み易い。
別表調整についての解説も詳しいし、
法人税のイロハもわかる。
差異分析について、実務への入り口としては
不十分かもしれない。

2014/08/23

すらすらかは不明だが、税効果会計について、丁寧にわかりやすく解説してくれている本。

＜メモ・学習事項＞
・法人税等は税務上の金額。それらを会計上の利益に合わせるために調整額がある。
・損金に認められず、多く払った税金は前払い金的な意味合いで資産性があるため繰延税金資産となる。
・繰延税金負債が多いというのは無利息で資金調達しているのと同じことになり、評価される
・利益と所得計算の違い。まず大きなものにタイミングの違いがある。そしてもう一つはそもそも交際費のような認められないようなもの。
・法人税、法人住民税　利益の結果に対してかかるもので、納税の義務を負うために支払う
・法人事業税　地方自治体からサービスを受けるために支払う費用
・税法では見積要素は排除される一方、会計は実態を正しく表すため、そのような要素を加えられるため、会計と税法はどんどん離れていく。
・将来減算一次差異の例　棚卸資産評価額、未払い事業所税、賞与引当金、繰延資産、有価証券評価損、
・将来加算一時差異の例　圧縮積立金、特別昇格準備金
・将来減算一時差異　基準は所得が将来減さんされるかどうか。将来所得が減算されると、当然税金も将来減少する。
・欠損金も将来減さん一時差異と同じはたらき。一時差異に準じるものであり、法人税「等」となる。
・計上できない繰延税金資産を評価性引当金という。
・利益に関わらず、益金よりも損金の方が多く所得がマイナスになる金額を欠損金という。将来所得が発生した期に充当可能。
・かつては繰延法。差異発生時の税率で計算。
・今は資産負債法。資産に計上できる金額はいくらかを評価し、その結果法人税等調整額が決まるという流れ。
・繰延税金資産の回収見込み有無が変わることにより、利益に大きく影響を及ぼす。

2013/09/10

税効果の入門書として最適だと思います。細かい個別論点を省くことで、とてもわかりやすく説明してくれます。