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言語マイノリティを支える教育
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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 慶應義塾大学出版会 |
発売年月日 | 2011/06/22 |
JAN | 9784766418569 |
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言語マイノリティを支える教育
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序章「カミンズ教育理論と日本の年少者言語教育」 第1章「バイリンガル児の母語ーなぜ教育上重要か」 第2章「カナダのフレンチイマージョンプログラム ー40年の研究成果から学ぶもの」 第3章「マイノリティ言語児童・生徒の学力を支える 言語心理学的、社会学的基盤」 第4章「変革的マルチリテラシーズ教育学 ー多言語・多文化背景の子ども(CLD)の学力をどう高めるか」 第5章「理論と実践との対話 ーろう児・難聴児の教育」 アメリカに赴任した家族の多くは子どもを現地校に通わせる。親は、子どもが親よりも早くに英語に慣れ、話せるようになることを諸手を挙げて喜ぶ。「うちの子は英語が上手に話せる」「うちの子は英語ができる」と。しかし、それは本当なのだろうか。子どもは英語が「できる」ようになったのだろうか。 この本には、「英語を理解し、「読み書き」ができるようになるには、5、6年かかる」とある。つまり、3年から5年の海外赴任では、英語が読めて、書けて、授業のディスカッションに参加し、先生の話を聞いて理解する、「教科学習英語能力」は身につかない。だから、日本に帰国すれば、表面だけ英語を辿っただけの、その子どもの英語力は失われてしまう。 それに、赴任中、親が子どもの英語の獲得に夢中になったために疎かになった母語(日本語)の保障はどうなるのだろうか。 言語だけでなく、日本の学校に通う子どもたちが授業で培ってたであろう学力も身につけていない帰国子女と呼ばれる子どもは、帰国後、海外滞在期間の日本の生活習慣の空白の時間を埋め、他の日本の子どもたちの学力に追いつくために苦労をする。残念ながら、親は帰国後の子どもの(表面上の)英語の維持に努めるほうに焦点をあててしまい、子どもの学力がどの程度なのかを見過ごしてしまいがちである。
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