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史上最大のボロ儲け ジョン・ポールソンはいかにしてウォール街を出し抜いたか
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商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社/発売会社 | 阪急コミュニケーションズ |
| 発売年月日 | 2010/12/09 |
| JAN | 9784484101187 |
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史上最大のボロ儲け
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商品レビュー
3.9
36件のお客様レビュー
とても読みやすかった。 時間軸に沿って、ジョン・ポールソンに関係する投資家などの話も並行して進んでいき、小説のように読めた。 約400頁あるが、話の続きが気になり、どんどん頁が進んでいった。 リーマンショックについて、知りたいなと思い、この本を手にとった。 サブプライムローンと...
とても読みやすかった。 時間軸に沿って、ジョン・ポールソンに関係する投資家などの話も並行して進んでいき、小説のように読めた。 約400頁あるが、話の続きが気になり、どんどん頁が進んでいった。 リーマンショックについて、知りたいなと思い、この本を手にとった。 サブプライムローンとはどのようなものか、なぜそのようなものが米経済でまかり通ったのか、当時の投資家や証券会社、金融機関がどのように考え、行動したかがよく分かる。 リーマン・ブラザーズがサブプライムローン問題で多額の損失を出して経営破綻する裏で、ジョン・ポールソンというヘッジファンドマネージャーが、どのように考え、投資行動を起こし、そして多額の利益を出したのかが分かりやすく描かれている。 この本を読んで、日本のバブル経済や就職氷河期のことなども知りたいと思った。
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読むのが大変でした。 ジョンポールソン以外にもリーマンショックで運命を変えた登場人物がたくさんいて一人一人の性格や行動なども深掘りされています。そして忘れた頃に再登場するからもうわけがわからなくなり。相関図が欲しい サブプライムローンやCDSなどの証券用語も解説されているのです...
読むのが大変でした。 ジョンポールソン以外にもリーマンショックで運命を変えた登場人物がたくさんいて一人一人の性格や行動なども深掘りされています。そして忘れた頃に再登場するからもうわけがわからなくなり。相関図が欲しい サブプライムローンやCDSなどの証券用語も解説されているのですが、サブプライムローンはともかく難しくて仕組みがわからずそのまま読み進めてしまいましたが、この本は理解して読んだほうが絶対に良いのだと思います。 本書半分くらいでやっとバブル崩壊...長かったしまだ続くのか。 感想としては、マネーゲームなんてデスクトップに張り付いて動向を監視してタイミングが合えばお金が稼げると思っていたのですが、徹底した調査とデータ分析が必要。優秀な人じゃないとできないし、プレッシャーによりメンタルも相当やられる厳しい世界だということを痛感しました。たとえバブルを予測して対策しても、タイミングによって台無しにされることもある。
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2007年~2008年のリーマンショックで多くの投資銀行・ヘッジファンド・投資家が損失を被ったけれど、逆バリで莫大な利益を稼ぎ出した人達も一定数存在した。この本では、ジョン・ポールソンを中心に複数の勝者にスポットライトを当てている。マイケル・バリーもその一人。 タイトルが「ボ...
2007年~2008年のリーマンショックで多くの投資銀行・ヘッジファンド・投資家が損失を被ったけれど、逆バリで莫大な利益を稼ぎ出した人達も一定数存在した。この本では、ジョン・ポールソンを中心に複数の勝者にスポットライトを当てている。マイケル・バリーもその一人。 タイトルが「ボロ儲け」なので、彼らがいかに軽々と巨額の利益得たのか、という内容だと思って読み始めたけれど、実体は真逆だった。「住宅バブルの崩壊」にかけるという行為は、当時の投資環境にあった空気とは対する逆張り。故に、周囲からの反対や自信内部の葛藤を押し切ってポジションを構築・維持する必要があった。メンタル面がひたすら強靱でないと、「自分が間違っていた」とポジション解消だろう。市場が変化して利益が出始めたとしても、「やれやれ売り」ではなく十分に利益を伸ばす為には、投資方針を肯定し続ける必要がある。それを可能にしたのは、徹底的な市場調査のデータが示していた市場見通し、長期投資が可能な評価体系、それにしがみつくだけのそれぞれの個人的な理由。 既に15年以上前の金融事故だけれど、米国が世界の金融市場を牛耳る構図や、投資銀行・ヘッジファンド・保険会社などの投資主体の影響力が高いことは変わっていないし、むしろより強化されているとも言える。四半期ベースの評価を重視する点も同じだろう。であれば、マクロ環境に対して1年以上の時間をかけて結果を求める投資スタイルは、今後も有効のはず。 市場価値をもつ商品の評価額変更には、実際の価値変化から一定の時差が生じる。不動産と周辺商品はその傾向が強いようだ。足下では中国不動産大手のデフォルトをきっかけした中国不動産の低迷と、在宅ワーク進展による米国商業不動産価格下落が始まっている。特に米国商業不動産はそれを投資対象にしていた銀行が、評価替えにより巨額の貸倒引当金を計上して利益が圧迫されるケースが続いている。金融当局は2007ー2008年と同じように「市場全体に波及する見込みはない」と言ってはいるものの、実際のところどこまでが本当なんだ?
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