騙されないための世界経済入門

中原圭介【著】

• 販売会社／発売会社: フォレスト出版
• 発売年月日: 2010/11/28
• JAN: 9784894514218

商品レビュー

2012/04/07

2011年以降の世界経済を大胆予測。米国経済のゆくえ、欧州経済のゆくえ、中国経済のゆくえ、世界経済のゆくえ、そして日本経済が生き残る道はあるのか。

先日読んだ「2015年までは通貨と株で資産を守れ！」（2012年3月初版）が面白かったので、そちらで紹介されてた前著を読んでみました。
こちらは2010年10月初版本ですが、「2015年までは～」と基本線変わらず。「2015」は2013～2015年の情勢を予測しているのですが、2010年、震災前に書かれているこの本の上に乗って最近の状況が付け加わっているという感じです。
かぶっているところも多いので新しいほうだけを読んでもいいと思いますが、こちらの本のほうが詳しく書かれているので、金融の動きがさっぱりわからない私的には両方読んでみて理解が深まったと思います。
本当は、書かれている指標が本当にそうか、今はどうなっているのか、数字を追っていくとなおさらいいんだと思うんだけど。。。

帯には「具体的に何をすればいいのかが分かる！資産運用、経営に使える！」と書かれているのですが、これはちょっと微妙かと。
どちらかというと経済というものがどういう動きをするのか、各国の情勢について書かれているので、具体的なHow toは大してないです。（こちらは2005～も同じ）
ただ基本を説明しているので大まかな流れが掴みやすく、私はこのほうが信頼できる気がしました。といっても、検証できるだけの知識がなかったりするのでなんとも言えないですが、概ね納得いく説明で、こういう視点で考えればいいんだなと思えたのが収穫でした。

以下ほほー！と思ったポイント
・経済の本質から言って、物価が上がらない最大の原因は、労働者の賃金が上がらないこと
・経済の本質では、財政再建を進めれば景気は悪くなる
・2007年までの世界は米国が大量消費をして海外にドルを支払う見返りに、米国に輸出した国々は稼いだドルで米国債を買い支えることで世界経済は上手く回っているようにも見えた。その構造は最早崩れているが、グローバル経済下では、世界全体に占める経済規模のシェアが下がっても米国の影響度はむしろ増す。
・ユーロ圏内の経常赤字国は歴史的に有効だった、通貨安によって輸出を拡大させ外需で稼ぐという手段が取れない。したがって経常黒字国と赤字国の格差は拡大する。これは通貨だけでなく財政を1つにしないと解決できない。但し現実的には財政統合よりも軍事的統合が先に進む？
・ＥＵの最大の輸出先はＥＵであり、輸出元もＥＵである。「自分に甘く、他人にも甘く」がＥＵの本質で、域外に対する情報公開も非常に遅く、危機が深刻化してから情報がでる。
・ＥＵとユーロの存在意義はそもそも安全保障。経済的事象ばかりを見ていると見誤る。
・中国は不動産バブルではない！国家統制経済の最大のメリットは、自由主義経済の弱点である需要と供給の行きすぎを、国のいのままにコントロールできることである。
・中国は成長モデルの最終段階に入っており、外需異存から内需主導への経済構造の転換を徐々に計っていくだろう。そしてその過程で安易な妥協の通貨高を認めないだろう
・中国の成長モデルをあと10年続ける事は難しい。理由は2つ、中国の人件費の上昇ともっと人件費が安い他諸国の台頭。
・中国が抱える4つのリスク「外資企業撤退のリスク」「インフレリスク」「国家統制経済の効果減退リスク」「民主化運動の高まり」。
・中国のＧＤＰで個人消費は35％しかない。これが60％を占めるようになったら国家統制経済は行き詰るだろう。
・世界経済が抱える2つの本質＝世界経済の弱点。不均衡と連鎖である。

最後の世界経済の2つの本質、こちらは「2015」のほうにも詳しくかかれてましたが、結局これを解消する術は誰も持っておらず、世界は結局一連托生なんである、ということがよくわかりました。

2011/08/22

世界経済がますます混沌とする今読み返してみるとまことに的を得た予測をしている。さすがに大震災を予測はしていないが概ね同じ流れになっている。中央銀行という権威に振り回されている市場が突きつけたNO。アメリカ国債の切り下げが現実となりこれから国債バブルの崩壊が始まるのか。いずれにせよ、高度資本主義社会の終わりが始まった。

2011/08/15

環境をテーマにして米国、欧州が大きなビジネスチャンスを作ろうとしているという流れが分かった。
ユーロの矛盾（通貨は同じ、財政は別）などに触れている。

中国については不動産バブルではない、とバブル懸念には楽観的だが、民主化運動の高まりなどをリスクとして挙げている。

全体として、米国、欧州、中国経済の流れと課題を解説。
数字好きの私にとっては、数値データが多くはなかった。