新世界 国々の興亡 朝日新書

船橋洋一【著】

• 販売会社／発売会社: 朝日新聞出版
• 発売年月日: 2010/09/09
• JAN: 9784022733580

商品レビュー

2018/11/15

世界の政界、財界、教育界で活躍する著名な人物１１人に対するインタビューを掲載し、最後に、今後日本がなすべきことについて、述べられたもの。インタビューの内容が短く、ほんの概要といった点が残念。また、最後の著者の意見は説得力に欠けており、もう少し根拠を示し論理的に述べてほしい。印象に残る記述を記す。
「アンガス・マディソンの研究によれば、２０００年前、インドと中国は、世界の経済規模の５９％（インド３３％、中国２６％）を占めていた。１８２０年の時点においても、両者はなお世界全体の４９％を維持していた。１９７３年の時点で両者の経済規模は世界の８％にすぎなかった。そういう歴史的経緯をふまえれば、両国は「新興国」というより「再新興国」といった方が適切かもしれない」
「日本の学生は、全く自分の考えと違うことを言われると凍り付いてしまう。異質なものをどういう風にアプローチするか全く用意できていない。日本は、グローバルな国際競争力を保ち、伸ばすため、生産性を向上させ、生産コストを下げなければならない。こうした挑戦、こうした新たな開国に耐えうる人材を育てなければならない」

2017/01/17

２０１０年刊。朝日新聞社随一のプラグマティスト船橋洋一氏ほか記者が、外交問題に精通する１１人の識者からの聴取。些か米国内の機関所属者に偏っているが、内容は興味深い。また｢インタビューを終えて｣(終章)だけでも有効な視座が得られよう。①中印の台頭。が、ＧＤＰ／人が米国を越えるのは５０年位のスパン。②水問題が重要。日本の森林資源は貴重。保全の重要性と中国企業の森林買漁りにも関心を。③日本は１０位内外のミドルパワー化。④世界は協調主義なき多極化へ。中国等の新興国によるルール改変を先進国ないし日本は容認可？。
⑤沖縄問題につき、自国の安全保障と沖縄住民の意思との優先順位は自明(リー・クアン・ユー)とあるが、簡単ではない。戦時中・復帰後の沖縄の不公平な処遇(彼の地の人ははそう考えている可能性大)のツケ。事実を逃げずに語ることと不公平感の解消しかない(一部本土移転)。⑥協調主義なき多極化。⑦日本の失われた２０年の原因は新発想の欠如。⑧世界の火薬庫は中東から中央アジア・インド周辺地域へ。
⑨テロは貧困ではなく、機会の貧困に由来。⑩インフラ整備、特に通信分野(ネットと携帯電話)の費用低減。今後はエネルギー分野？、自家発電システム(太陽光や発電システムの小型化)？。⑪女性を含む働く世代の能力・機会拡充。⑦との関連。⑫中国軍は、空母ではなく潜水艦増強が脅威。米国空母の自由な活動を阻害。中国は優越感(経済発展)と劣等感(途上国・被支配者側の歴史)とが混在。歴史教育等、多角的な物の見方を認めない教育問題が顕在化？。⑬米国の関心は、欧州から中東・中央アジアへ。基軸通貨ドルの価値は米国財政健全化に依拠。
⑭日本の教育、新発想とチャレンジ精神と英語(国際化の道具)。⑮財政健全化。増税は不可避。社会保障はどこまで？。特に年金と医療(殊に高齢者医療)の対応は？

2011/12/03

西から東へのパワーシフト。冷戦時代の２極化から冷戦後の１極化へ。そして今、安定性のない多極化へ向かう世界。本書は現代の戦略化キーパーソン１１名へのインタビュー。
人選がかなり米国関係者に偏っている観が若干あるせいもあってか、その多くが中国の台頭に対するパワーバランスの重要性を指摘しており、その中で日米同盟、経済連携の重要性が語られている。
日本の中にいるとどうしても日本中心の利害関係の発想になり、それはそれで致し方ないけれど、やはり国のリーダーには中長期的なグローバル視点から物事を捉えてもらいたいし、またマスコミもあまり情緒的、内向きな報道に偏ることがないように、グローバルな大局観に基づいた報道を期待したいと思う。