海軍大学教育 光人社NF文庫

実松譲(著者)

• 販売会社／発売会社: 光人社
• 発売年月日: 1993/05/19
• JAN: 9784769820147

商品レビュー

2017/01/15

１９９３年(単行本１９７５年)刊。副題に｢功罪｣とあるが、本書では圧倒的に罪が大との感を強くする。例として、学生の｢攻守は盾の両面で区別する必要はない…。英海軍もＪ海戦後…艤装方針が変わった…。居住性と防御力について反省の余地はありませんか｣との問いに対して、教官の嶋田繁太郎が｢海戦要務令をもう一度読み直せ｣と一喝した事実に如実に示されている。あるいは、山本五十六も油欲しさに、水から油ができる実験を技術系軍人の意見を無視して推進した等、些か合理的思考の欠如が過ぎよう。
もちろん、統帥の本義を徹底的に窮理するとの観点から、硬直化した軍人勅諭・国体概念に公然と挑戦した寺本武治、海戦要務令の時代錯誤を認識し、間接的手法ではあるものの要務令軽視を説いた小沢冶三郎、英語教育の重視等、海軍大学校教育のリベラルアーツ化を推進した井上成美(海軍の空軍化論、新軍備計画論立案者)など、合理的思考の持ち主が皆無ではなかったが、大勢には影響しなかった。これは、井上が周りから嫌われ浮いていた事実からも明らかであろう。
それにしても井上の慧眼には恐れ入る。本書から読解しうる範囲でも、彼の新軍備計画論は、太平洋戦争の推移を予言したものと評しうるからだ。なお、先の寺本が意見を求めたドイツのティルピッツ元帥が、常識教育を含む哲学的教育と歴史教育の重要性を説いていたのは、非常に示唆に富む。しかし、結果として、日本は独の緒戦の電撃戦に幻惑される等、情報の恒常的収集を軽視してきた事実を明らかにする。
対米開戦の決定につき、独ソ戦の推移は極めて重要なファクターで、独の軍事物資(特に油・鉄)確保の実態(実はソ連に依存)には当然注目すべきで、その意味で、39年9月の独ソ信用協定、40年2月の独ソ経済協定成立と内容等を分析する要があったはず。逆に、航空戦に関心を寄せた一部米国軍人は、日本の真珠湾空襲を合理的思考から予期し、事前演習を実施。この差は大きい。なお、南京事件に連座した谷(第十軍所属師団長)が｢追撃戦のとき略奪、強盗、強姦は…士気を旺盛にする｣と講義で放言した点は、彼の本音を雄弁に語り、南京事件の傍証か。