ベーシック日本経済入門 日経文庫

岡部直明【著】

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2009/09/15
• JAN: 9784532118167

商品レビュー

2016/09/04

本著書の題名は「ベーシック　日本経済入門」著者は岡部直明さんといい、日経新聞社の専務執行役を務めていた方です。（現在は多分退任されています）

この本をみると、日経新聞などで掲載されている「実体経済」の内容がよくわかり、日経TESTなんかを受験される方には、参考図書としてバッチリです。

少し古い本なので、リーマン・ショック直後の日本経済について、まず深い洞察があります。

まずリーマン・ショックは基本的には金融危機であったのに、金融機関の比較的健全だった日本にも影響があったと詳述があります。

なぜなら、日本は自動車産業の割合が日本国全体に占める全産業の割合が大きかったため、輸出に依存していた日本経済は、おおきな打撃をうけたとのことです。

本書ではこの金融危機の解決の立役者にイギリスのゴードン・ブラウン前首相を挙げたいます。

ブラウン首相は、金融機関への公的資金の注入（銀行が保有する資本（お金）が多くなって銀行は不良債権（つまり貸したお金が返ってこなくなってくる）を経費で落とすため銀行を保護すること）、銀行間市場への政府保証（銀行間では通常資金の融通をしています）、さらには預金の全額保証（つまり預金を引き出しに来る人が膨大になり、銀行が潰れることを防ぐ。これを「取り付け騒ぎ」といいます）といった方策を打ち出し、これをEU、さらにG７の合意に結び付けたそうです。

この時、金融危機の会費で大きな役割を担った金融機関の金利はほぼゼロ金利の水準となっており、イングランド銀行も、非伝統的手段すなわち量的緩和という方向に動きました。

なぜ、リーマン・ショックのような百年に一度の危機を招いたかというと、アメリカの金融緩和が行き過ぎてしまった、と主張しています。

その犯人はどうも元FRB（アメリカ中央銀行と思ってください）のグリーンスパン議長が二つの理由により金融緩和を行なってしまったのです。

一つ目は２００１年の米同時多発テロへの対応です。９・１１からイラク戦争に至るまでの期間は国際政治的な要請で（つまりドルを低金利で借りるため）金融緩和に動いていたそうです。

もう一つは、日本のデフレからの教訓です。日本の「失われた１０年」からグリーンスパンはよく学んでいたんでわけですが、それが行き過ぎてしまったのかという指摘もあります。

つまり彼は、日本を参考にし過ぎて金融緩和をし過ぎた（つまり経済を良くさせるため、貸出金利を下げ過ぎた）ため、リーマン・ショックを招いた模様です。

リーマン・ショックは金融緩和によるとする理由もありますが、直接的にはサブプライム・ローンなどの証券化商品（つまり低所得者の住宅ローンを有価証券にして、投資家に販売していてそれが焦げ付いた（つまり紙切れになった））について、米金融当局の監督が不備であったという点も、グリーンスパンは議会で（彼はアメリカの公聴会に呼ばれて、尋問された）発言しています。

また、グローバルな金融監督体制が全くなかったことも問題でした。アジア通貨危機（アジアの何か国で国が潰れた）に際してはIMFは警告を発し、いろんな指導をしたわけですが、アメリカではIMFは一度も警告しませんでした。

著者によると、IMFはおそらくわかっていながらも警告しなかったと思われますと書いています。（だってアメリカは世界一だもの・注：大野）

このへんでコピペは止めて、この書評を止めておきます。
この本は：
I：世界経済危機と日本経済
II：デフレと日本経済
III：産業の激動と雇用危機
IV：人口減少時代の社会保障
V：税制・財政改革にどう取り組むか
VI：金融政策・行政の役割
VII：民間活力を生む構造改革
VIII：激動するグローバル経済
IX：日本経済の活路
で成り立っています。「経済が苦手～」と言われる方は、テレビ東京・ビジネスオンデマンド（月額５４０円）などをまず利用して、日経新聞なり、（理論・実体）経済の専門書に当たってください。

2015/10/14

・BRICs…ゴールドマン・サックスが2003年秋に出した投資家向けレポートで、当時経済成長が著しかったブラジル、ロシア、インド、中国の頭文字。いずれも世界で上位に来る人口大国。
・G20…プラザ合意以降、世界の金融・経済問題についてはG7（アメリカ、日本、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ）かロシアを加えたG8が中心だったが、今はG20が主体。中国、インド、ブラジル、アルゼンチン、オーストラリア、メキシコ、インドネシア、サウジアラビア、南アフリカ、韓国、トルコ、EUが団体として参加。
・グリーンニューディール…オバマ大統領の登場で環境問題に世界的潮流が生まれた。エコカー、太陽光発電、ハイブリット車の開発、風力、原子力の活用…など。大不況からの脱出と地球環境問題の解決の一石二鳥を狙ったもの。
・ワークライフバランス…生活と仕事の調和のこと。子育てや趣味など私生活と仕事の双方にバランス良く取り組む働き方を目指す考え方。

2011/10/12

各章の最初にポイントが書かれているので理解の助けになるし、説明も丁寧。まんべんなく日本経済のことが書かれていると思う。
しかし、この本1冊読めば日本経済の基本が理解できるかというとちょっと難しいかも。本が200ページに満たないのに日本経済全般のことが書かれているから、基本的な知識が無いとね。
# 僕は全部理解するのは無理だった

仕方がないことだが残念なのは2009年に執筆された本なので、やや古さがあるところ。