資源を読む 日経文庫

柴田明夫, 丸紅経済研究所【編】

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2009/09/15
• JAN: 9784532112066

商品レビュー

2011/03/27

丸紅経済研究所の柴田氏の本。
資源価格変動の要因は何か？
今後の日本がとるべき戦略として、どこの資源国をターゲットとすべきか？
また資源市場のあり方などを網羅した資源事情の概括本。

本書は読みにくい。何となく知ってたことがキチンとまとまっているので便利と言えば便利。
以下は思考整理。

【資源価格変動要因について】

資源価格高騰の背景には、世界経済において2000年以降の中国インドなどの人口大国が工業化によって持続的成長過程に入り、資源需要が累積的に拡大しているから。

2008年には暴落局面に入るが、これはサブプライムローン問題に端を発した世界的金融危機の連鎖とリーマンショックで景気後退に陥り、資源需要が減退したことで投機マネーが一斉に市場から退出したことが要因。特に、世界的な信用収縮が起きると、家計や企業は自己防衛のためにあらゆる需要を切り詰めたので、資源市場では突発的に需要が減り、価格が暴落した。

それでも長期的には、人口10億人弱の先進国が国際資源をほぼ独占して使っていた時代から、BRICsなど人口大国の工業化による資源需要傾向は続く。

【資源ビジネスを巡るMA動向について】

2000年以降の世界的な低金利時代では、余剰資金はより高いリターンを求めて投機が動いていた。資源会社は高騰する資源価格を背景に、巨額の資金を調達するすることが可能となっていた。こうした資金力を背景としたM&Aの進行およびそれに伴う上流の寡占化はニッケル、ウラン、銅、アルミといった総合資源企業をめぐる再編に顕著に現れていた（フリーポート社、コデルコ社、BHPビリトン社、CVRD社）。

また資源価格の下落は資金に余裕がある企業や国にとっては、優良案件を安価で手に入れることが出来たので、2008年以降は中国の躍進が顕著だった。

【日本がターゲットとすべき資源国はアフリカ】

かつてアジアでは「紛争終結→市場経済導入→成長牽引国(日本)の出現」という成長過程があった。中国企業のアフリカ進出に関する報道は盛んであるが、アフリカ諸国は自国に圧倒的影響力を持つ欧米諸国に対する牽制として中国を利用している面もあり、全体的に中国を評価している訳ではない。

アフリカに進出する日本企業は、雇用創出や技術移転の面で中国に対する競争優位は築ける。

【投機資金の代表とされるヘッジファンドの功罪について】

投機資金の流入が、結果として実際に現物を必要とする需要者のコストを増大させるという投機批判がある。

しかし、投機資金は、市場流動性を高め、適正価格形成を促す側面もあることは無視出来ない。短期売買のヘッジファンドでもアービトラージに収益機会を見出しているような場合、裁定機会を潰す（需要者にも供給者にもフェアな価格が実現する）ことになるため、実需に基づく取引をサポートすることにもなる。
問題だったのは、手持ち資本から生み出す利益最大化のために高いレバレッジを掛けてリスク許容度を遥かに上回る過剰投機。

2010/10/14

資源について基本的なことが知りたければ十分かも

ただ個人的には必要ない部分が多かったかな

でも自分の勉強不足が一番でかいのかもしれない

丸紅総合研究所が書いてるだけあって、
総合商社の話が結構出てくるけど、話としてそんなに厚みはない

2010/07/25

資源に関する全般的な話。2009年。丸紅研究所の所長の著。資源の定義から最近の投資マネーの集中までを紹介している。新興国の台頭により、レアメタルとよばれる資源から穀物、エネルギーにいたるものにたいして将来的に価格上昇の懸念があり、国家的な戦略が必要とされる。現在でもエネルギー備蓄などが整備されつつあるが、需給関係の変化や新エネルギーの開発状況を踏まえながら政策を柔軟にシフトさせていくべきだろう。ざっと大まかに把握するのに良い一冊。