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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 日労研 |
発売年月日 | 2009/06/26 |
JAN | 9784931562295 |
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一般的な教育費の目安を知りたくてこの本を読んだ。 平成18年度の文部省子供の学習費調査からの引用データとのことだが、 在学中の学費は以下のとおり。 幼稚園 公立 73万、私立161万 小学校 公立200万、私立824万 中学校 公立141万、私立380万 高校 公立1...
一般的な教育費の目安を知りたくてこの本を読んだ。 平成18年度の文部省子供の学習費調査からの引用データとのことだが、 在学中の学費は以下のとおり。 幼稚園 公立 73万、私立161万 小学校 公立200万、私立824万 中学校 公立141万、私立380万 高校 公立156万、私立313万 大学 公立308万、私立554万 私立か公立かという選択肢で見たとき、注目したいのは小学校時代だ。 6年間あるだけに、その開きは大きい。 公立なら6年間で200万円だが、私立だと6年間で824万円。約4倍強の差が出る。 たとえ私立派でも、教育費の面で考えると小学校だけは公立にするという選択肢も大いに検討の余地があると思う。 教育費を貯める基本的な考え方として以下の点を著者はあげている。 ①高校までの費用は家計費から支出をし、大学費用は別途貯蓄する。 ②塾など習い事にかける費用をけずる。 ③私立を検討する際は、まわりにあわせて生活費もあがる傾向があることを考慮し、その分も見込んでプランを立てる。ムリに私立を選択しない。 また、教育費は「いくらかかるか」ではなく、「いくらかけるか」であるので、かけることができる金額と、本人の進学希望を早めに話し合い、奨学金制度や特待生制度を利用できる学校を調べておくなど、情報収集がかかせない。特に高校を選ぶときは、高校卒業後の進路までイメージしておくことが大切。 以上は、教育費を考える上で、私達が持っておかなければならない視点であると思う。 その他この本ではいくつかのシュミレーションが掲載されている。 すべて公立の場合や、大学院進学の場合、また職業別年収目安などがある。これらは教育費を考える家族会議の際にみなで見ながら話し合うととてもよいと思う。 マイホームや、老後資金を検討するときも、家計の占める割合の高い教育費を無視して、プランは立てられない。 家計の見直しを図りたいときに、一読しておくと参考になる本だと思う。
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