マーケティング・リテラシー 知的消費の技法

谷村智康【著】

• 販売会社／発売会社: リベルタ出版
• 発売年月日: 2008/06/06
• JAN: 9784903724119

商品レビュー

2013/01/04

マーケティングの変化とは？

→消費者の購買に至るプロセスやロジックが変わり、検索段階を重視するようになった
ポイントやキャンペーンなど広告よりも消費者の関心を買った方が安上がりの場合がある

2012/03/25

マーケティングのプロであり友達の谷村さんが２冊目の本を出しました。
「マーケティング・リテラシー　知的消費の技法」

レビューはまた今度書きたいと思いますが、受け身の消費者としてはやっていけなくなる世の中がもう始まってるってこと、そこでどう振る舞っていけばよいのか、そんなことを考えさせられます。

ほんの少しだけですがこの本の執筆過程に関われたので、不思議な愛着が早くもある本です。
というわけで本の中には僕もちょびっとだけ登場します。探してみてください。

プレスリリース
===quote===
「私たちが知っている広告の終わり」と消費者庁構想への提言

広告表現や掲載枠の強さが売り上げを決めていた時代ではないのは、『広告批評』誌の休刊に現れている。「広告が効かない」という話を、広告代理店もメディアも、もう隠さない。
一方で、クライアントの広告予算は減っていない。広告主の責務は「自社の商品をよりたくさん売ること」であり、そのための有効な手段を採用する。広告の表現に凝り、大量に露出しても、賢明になってきた消費者に影響を与えることはできない。だから、消費を決定するツールに広告予算を投下する。例えば、家電量販店のポイント還元に。なぜならば、メディアの広告よりも売り上げに直接効くからだ。
広告は、「広く告げる」ことが目的のビジネスではない。消費を決定することが本来の役割である。ところが、バブルの頃までは、広告で消費を左右できたため、広告それ自体に価値があるかのように錯覚されてきた。
そして現在、広告は「消費を決定するためのメカニズム（本書ではマーケティングをこの意味で使っている）」の一つのプロセスに過ぎなくなっている。私たちが知っている広告は、今、終わろうとしているのである。
では、これからのマーケティングはどう変わるのか？
「自社の商品こそを売りたい」という広告主の思惑も、「良い商品をお得に買いたい」という消費者の姿勢も変わらない。そして、その両者を結びつけていた広告が機能不全を起こし、年間で７兆円とも２０兆円とも言われる広告費は宙に浮いている。
「この空白を埋めるマーケティングとはどのようなものか」が本著のテーマである。お題目としてだけは古くからあった消費者主権のマーケティングを具体化する構想と、広告ビジネスの過剰な予算を消費者が主導して効果的に利用する例示がある。そして、その方がメーカーにとっても儲かると言うビジネスモデルが提案されている。
消費者主権の概念は、消費者運動にせよ、福田首相が提唱する消費者庁構想にせよ、弱い立場の消費者をどう守るかの発想となりがちである。これは忘れてはならない視点であるが、「原理主義的」な運動家や官僚が運用すると、安全基準の過重化に終始することが容易に予想される。また、生活協同組合の迷走が証明しているように、生活や消費はもはや一枚岩ではないし、大企業に反発するだけではその役割を果たすことはできない。
本書は、消費者に知的消費の技法を説く教育書であると同時に、「多様な消費を生産者とうまく結びつけるにはどうすればいいか」と言う、グーグルでさえ模索して答えを出せないでいるこれからのマーケティングの課題に回答するビジネス書である。

『マーケティング・リテラシー～知的消費の技法』（リベルタ出版）
定価１６００円＋外税
http://homepage3.nifty.com/pub-liberta/335.html
===unquote===

2010/05/07

広告とは消費を司るビジネス。
大手家電メーカーはマスメディアを使った広告にではなく、量販店のポイント還元に予算をつける。
マーケティングは商品が売れてナンボ。
シンガポールやインドの新興自動車メーカーがランボルギーニやジャガーを買収するのは、そのブランドがほしかったから。楽天カードはイーグル巣を仙台に引き止めておく為の人質のようなもの、楽天にとっては仙台でなくても良いが撤収するときに、仙台市民100万人にカード解約されることの方が困る。