最新 アメリカの賃金・評価制度 日米比較から学ぶもの

笹島芳雄(著者)

• 販売会社／発売会社: 日本経団連出版
• 発売年月日: 2008/04/01
• JAN: 9784818528314

商品レビュー

2020/03/01

新型コロナウィルスが流行る直前の２月半ばにアメリカ出張に行ってきた。行き先は西海岸、目的は、アメリカ企業の人事制度の実際についての調査。
印象に残ったことは以下のようなこと。
■西海岸はGAFAをはじめとするIT企業や、最近ではバイオ系の企業が集積している場所であり、人財獲得競争が激しい。それは物価の上昇をもたらし、例えばサンノゼ近辺では、１０万ドルでは生活が苦しいと言われている。報酬相場もうなぎ上り。
■各社の報酬の実際値に、ネットなどを通じて、アクセスが比較的容易。社員は、自分と同じくらいのポジションの人間が他社では、どの程度の水準で処遇されているかを比較的正確に知ることができ、転職のチャンスも多い。日本の場合には、昇給は基本的に年に１回行われるし、米国でも、少し前までは、あるいは、この地域を除いては、それがスタンダードであったようであるが、今はそういうわけにはいかない。オンデマンドベースでの処遇の見直しが当たり前になりつつある。
■報酬さえ高ければ良いというものではない（当たり前だけれども）。社会的価値の高い仕事、やりがいのある面白い仕事、将来の自分のキャリアにとって有用な仕事、あるいは、勤務場所やオフィス環境、会社での食事といった福利厚生など、あらゆる事項が採用競争力のパーツをなす。

米国の人事制度の調査に行ったのは、もちろん、日本企業の人事制度が将来的にどのようになっていくのかを考える参考にするため。
アメリカの場合、公民権法で定められている差別の禁止に違反し訴訟を起こされ負けた場合、とんでもない額の負担を強いられる可能性があるので、人事制度に合理性とアカウンタビリティが求められる。合理性を説明するために、「職務価値」や「世間相場」があるという一般的な背景もあるが、人手不足が続くであろう日本でも、「職務の価値」と「世間相場」が報酬水準を決めるように、将来的にはなるのではないか、と思う。

2012/04/02

学ぶ事がものすごく多かったです。

他国の雇用形態を知る事で、自国の雇用のしくみについて、何が特徴的でどういう理由でそうなっているのか、がある程度分かったように思います。

アメリカが全て良いわけではないけれど、今の日本の産業界では、もっと無駄の少ない人材投資（人件費の使い方）が必要な状況で、社員への投資（賃金／報酬／福利厚生／処遇）において、もっと「公平性」を追求する必要はあると思います。

ただ、あまりに「公平性」を追求しすぎると、格差は更に進み、社会は不安定になって行くでしょう・・・。どうバランスを取るか。大きな課題です。

ただ、「働き方」とは、まさにその国の文化や歴史を反映したものなわけで、そう簡単には変わらないだろうこともよくわかる・・・。そう考えるとやはり、日本の産業の今後がとてもコワイ。

自分は何をすれば良いのだろう。ううむ。