雇用、利子および貨幣の一般理論(上) 岩波文庫

ケインズ(著者), 間宮陽介(訳者)

• 販売会社／発売会社: 岩波書店
• 発売年月日: 2008/01/18
• JAN: 9784003414514

商品レビュー

2026/02/10

・経済学を不安定性、不確実性をベースに説明した古典
(解釈が間違っているかもしれないが)
・雇用・利子・貨幣の関係は「利子率→投資→有効需要→生産→雇用」の順で決定される
・利子率(資本コスト)：貨幣の供給量と人々の流動性選好(貨幣需要)で決まる。
・投資：生産手段や供給能力の拡充。
・有効需要：「人々のどれだけ消費/投資しようかという意思」。将来に対する期待やで決まる。
・将来に対する期待があれば有効需要が伸び、投資意欲が高まり、貨幣需要が高まり金利が高まる。生産手段の拡充によって雇用も増える。
・将来不安があれば有効需要が萎んで逆の現象が起こる、というのが超ざっくり理解か。
・人々の期待/不安という流動性に基づいて経済の仕組みを説明している点は、現代を理解する上でも、切り口を持つ上で役に立つのではないか

2026/01/26

経済学において需要と供給などの均衡モデルを活用している点は古典派を受けつつも、賃金水準と雇用水準について、賃金には下方硬直性があり、物の売買における需要と供給のような柔軟性は存在しないと考えられることから、特に景気が後退し、一定の下方硬直した賃金のもとでは、働きたくても働けない非自発的失業が存在するとする。そのため、市場に任せず、政府が有効需要を創出すべきとする。石油危機時代のスタグフレーションにより一度歯止めがかかったものの、その時代まで続く、「大きな政府」志向の理論的基礎の書。

2021/07/15

未曾有の大不況1929　失業者「助けてくれ」古典派「失業者は価格＝賃金が高すぎて売れ残った商品だ。賃金を下げれば、雇ってくれる経営者も出てくるだろう。失業は自然に解消される。市場に任せるべし」
ピグ―「失業が解決しないのは、労働組合が賃下げに反対し、賃金が下がりにくく硬直しているからだ。労働組合をつぶして、賃金を下げろ。市場が十分に自由でないから失業が解決しない」

高橋是清1931-　公共投資による景気回復。
ヒトラー1932-　アウトバーンや競技場を建設、軍拡を行い軍事産業に多額の投資。失業率を下げた。
F・ルーズベルト1933-　公共事業によって失業率を下げようとした。大した成果は上がらず、第2次大戦で軍事の需要が増大したことで失業が減った。

一国の経済全体を見たとき、売れ残りが発生しても、一方で足りない場所があるので、全体としては総需要と総供給は一致する。作った商品はすべて売れる。つまり供給が需要を作る。これは景気が良いときは成り立つが不況になると成り立たない。市場に任せていても解決しない。ケインズ1936

需要が供給をつくる。はじめに需要ありき。一国の経済規模は、国民の総需要の大きさ（有効な需要）。いくら供給しても、有効需要以上には売れない。不況では有効需要が小さくなっているから、いくら供給しても売れない。失業も減らない。

有効需要を決めるのは消費と投資。消費は冷え込んだ消費者心理は変えるのは難しい。投資も企業はリスクを恐れて投資しない。そこで、公共投資。公共投資をして有効需要を創出する。道路や競技場を作る。公共投資をすれば、失業は減る。

しかも公共投資は波及効果を生む。☆POINT☆
１兆円の公共投資=a
消費性向=r
波及効果=A

A=a + ar + ar^2 + ar^3... + ar^(n-1)....
rA= ar + ar^2 + ar^3... + ar^(n-1)...
引いて
A-rA=a
A=a/(1-r)
もしくは等比の和、n→∞

1兆円の公共投資、消費性向0.8のとき
A=1兆円/(1-0.8)=5兆円
1兆が波及効果で5兆円になる。

■公共投資をして有効需要を生み出し、利下げをして民間の投資意欲も上げる。
利子率は下げすぎないように。流動性の罠。
有効需要の拡大政策をやりすぎない。計画経済に陥る。